デジタル教材「リブリー」、三省堂の英語・参考書に対応

株式会社Libry(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:後藤 匠、読み方:リブリー、以下Libry)は、株式会社三省堂(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:瀧本 多加志、以下三省堂)と業務提携契約を締結したことを発表した。

なお、2017年のデジタル教材プラットフォーム「Libry」サービス開始から約5年で、出版社との業務提携が累計20社となった。

今回の提携により、2022年夏より三省堂が発行する高等学校の新課程に対応した「英語」の学習参考書をデジタル教材プラットフォーム「Libry」にて利用できるようになる。

三省堂とLibry 業務提携概要

背景

三省堂では、これまでにも学校向けに教科書や辞書のデジタル版を利用できるさまざまプラットフォームを自社開発や協業により提供してきたが、新たなプラットフォームとして「Libry」を採用することで学校現場からのニーズをこれまで以上に満たせる可能性があると判断され、今回の業務提携に至ったという。

提携のポイントは下記のとおり。

①Libryの機能によって、生徒と教師のニーズを満たせる

生徒画面:類似問題の推薦

Libryでは生徒の学習履歴データを蓄積することができ、その蓄積したデータをもとに苦手問題や類似問題を自動推薦する機能がある。

このような機能を活用することで生徒の学びが効率化することができる。

また、教師側でもタイムリーに生徒の学習状況や正答率を把握することが出来るため、生徒一人ひとりの理解状況に合わせた指導ができるようになる。

②徹底的に学校現場に寄り添ったプロダクトづくり

教師画面:正答率の一覧

Libryではこれまで学校で使われてきた教材を、デジタル版で“変わりなく”利用できる。

それに加え、単元や問題ごとにデジタルタグを付けているため、他教材の単元や問題との連携も書籍横断でスムーズに行うことができる。

特に英語では、複数の出版社の書籍を学習に使っているケースもあるため、購入した教材のポテンシャルを充分に活用することができる。

また教師専用の管理画面からは、宿題配信から回収・集計、分析までを行うことができるため、これまで業務負荷になっていた宿題に関する作業時間を大幅に削減できる。

③デジタルに不慣れでも安心のフォロー体制が整っている

イメージ:データレポート2

Libryでは、カスタマーサポート体制を整えている。

これによりデジタルに苦手意識のある教師や生徒にも安心して利用してもらえるよう、導入から運用開始、その後の継続運用までサポートしている。

またデジタル教材の発展的な活用を目的として、学校ごとの利用状況のレポート作成にも取り組み始めている。

また平成30年度の文部科学省調査によると、高校の英語教育では88.6%で「ICT機器の活用」をしており、その中でも「教師がデジタル教材等を活用した授業」を行っている割合は91.3%という結果が出ている。

今後はさらに「英語」でのICT活用やデジタル教材へのニーズが高まると思われるため、両社での取り組みを強化していく。

三省堂担当者のコメント

三省堂は学習参考書について、多くの学校で利用実績のあるLibryと業務提携し、さらに多くの利用シーンにお応えします。

全国の高等学校で端末の整備が急速にすすんでおり、その利活用にお悩みの声が多く寄せられています。

Libryの提供するデジタル教材プラットフォーム「Libry」によって、学習履歴の管理や端末でのスムーズな学習など、紙版の教材とのシナジーによる、端末を利活用したこれからの学びを実現します。

三省堂は、これからも新しい英語学習に対応した商品を提案してまいります。

リブリーで提供する教材について

2022年7月より、下記の書籍をデジタル教材として「Libry」で提供開始する。

  • コーパス・クラウン総合英語
  • マイウェイ総合英語

Libryについて

現在、全国の高等学校・中学校を中心に600校超で導入されており、20社400冊以上の教科書会社、教材会社のデジタル教材をプラットフォーム上にて提供している。

デジタル教材とAIドリルの特性を併せ持ち、1つの端末で複数の教材や問題集を管理することができるほか、学習履歴に基づいた「類似問題機能」等で、生徒一人ひとりの学習状況や理解度に合わせた個別最適化学習を実現する。

また日経クロストレンド「未来の市場をつくる100社 2022年版」の<働き方・教育>分野で新しい市場をつくる会社として選出されている。