「paizaラーニング 学校フリーパス」、高等学校の新しい必修科目「情報Ⅰ」へ対応

ITエンジニア向け国内最大の転職・就職・学習プラットフォーム「paiza(パイザ)」(paiza株式会社 東京都港区、代表取締役社長 片山良平)は、2019年8月より学校向けに無料で提供している「paizaラーニング 学校フリーパス」について、新たに高等学校の必修科目として22年度から順次導入される「情報Ⅰ」、および大学入学共通テストの「情報」への対応を開始することを発表した。

「paizaラーニング 学校フリーパス」は、 月額1,078円(税込)の初学者向け動画プログラミング学習サービス「paizaラーニング」の全機能を学校向けに無料で提供するもの。

今回のアップデートは「paizaラーニング」にも同様に適応される。

「paizaラーニング 学校フリーパス」の「情報Ⅰ」「情報」への対応について

高等学校の新しい必修科目「情報Ⅰ」と大学入学共通テスト「情報」について

「情報Ⅰ」は、高等学校の情報科共通必修科目として2022年度から順次導入される新しい科目である。

情報化、グローバル化などで複雑さが増す新しい社会(Society 5.0)のなかで、新たに必要となる能力を養うためと位置付けられている。

「情報Ⅰ」の学習内容は以下の4項目で構成されており、「paizaラーニング 学校フリーパス」ではこのうちの(2)~(4)の内容に対応しているコンテンツをすでに有している。

今回、「情報I」の各項目とpaizaラーニング対応コンテンツを紐づけ、Pythonを使って「情報Ⅰ」の内容を学習できるカリキュラム(「paizaラーニング 学校フリーパス」内での呼称は「情報Ⅰストーリー(Python)」)を公開する。

人気の高いプログラミング言語であるPythonを使い、実際にプログラミングをしたり練習問題を解いたりしながら「情報Ⅰ」の内容を学ぶことができる。

「情報Ⅰ」の学習内容4項目

(1)情報社会の問題解決
(2)コミュニケーションと情報デザイン
(3)コンピュータとプログラミング
(4)情報通信ネットワークとデータの活用

また、「情報Ⅰ」の導入を受け、2024年度実施(2025年1月)の大学入学共通テストからプログラミングや情報リテラシーを扱う「情報」を必須科目の一つにする方針が決定している。

「情報」は「情報Ⅰ」が出題範囲のため、「情報Ⅰストーリー(Python)」は「情報」の試験対策にも活用できる。

今後は、大学入学共通テストの「情報」に対応した試験対策講座の新設も予定しているという。

「paizaラーニング 学校フリーパス」における「情報Ⅰ」への対応方法について

情報Ⅰストーリー(Python)の画面イメージ

今回、「paizaラーニング 学校フリーパス」では、Pythonを使って「情報I」の内容を学習できるカリキュラム「情報Ⅰストーリー(Python)」を公開する。

このカリキュラムをSTEP順に学習することにより、「コミュニケーションと情報デザイン」における「情報デザイン」、Python3を使用しての「コンピュータとプログラミング」における「基本的プログラム」「応用的プログラム」代表的な「アルゴリズム」、「情報通信ネットワークとデータの活用」に おける「さまざまな形式のデータとその表現形式」などについて理解できるだけでなく、それらを使用したコードが書けるようになる。

学習可能な項目については随時更新する予定。

「paizaラーニング 学校フリーパス」とは

「paizaラーニング 学校フリーパス」は、 月額1,078円(税込)の初学者向け動画プログラミング学習サービス「paizaラーニング」の全170レッスン、 1,450学習動画、 2,650問の演習課題を小・中・高・大学・専門学校向けにすべて無料で提供するサービス。

受講者は6段階で評価される「paizaスキルチェック」の結果をもとに、 自身のスキル・能力にあった学習ができる。

また、paizaはITエンジニアやプログラミング学習者向けの国内最大の転職・就職・学習プラットフォームであり、「paizaラーニング 学校フリーパス」で学んだ後「paiza新卒」に登録することで、スキルに合った仕事とマッチングすることが可能。

今回のアップデートにより、「paizaラーニング」でも同様に「情報Ⅰストーリー(Python)」を学ぶことが可能となる。

利用実績校(一部)

京都大学、東京工業大学、横浜国立大学、大阪府立大学、立命館大学、中央大学、日本大学、東京工科大学、東北大学病院、灘高等学校、筑波大学附属高等学校、広尾学園中学高等学校、埼玉県立春日部高等学校、大阪府立高津高等学校、福島県立福島高等学校、静岡県立浜松北高等学校(全日制)、中央大学杉並高等学校

※対象となるのは日本国内にある小学校、中学校、高等学校、高等専門学校、専門学校、大学のほか、paiza株式会社が認めた学校。