リモートワークで「パフォーマンスが下がった」IT企業は7.5% paizaの「緊急事態宣言解除後のITエンジニアのリモートワーク実態調査」より

ITエンジニア向け国内最大の転職・就職・学習プラットフォーム「paiza(パイザ)」(paiza株式会社 東京都港区、代表取締役社長 片山良平)は、ITエンジニアが働いている「企業」(※主にIT企業)および、ITエンジニア職に就く「個人」を対象に、新型コロナウイルス(以下、コロナ)に関する緊急事態宣言解除後のリモートワーク実態に関する調査(n:77社、366名)を行い、結果を発表した。

「緊急事態宣言解除後のITエンジニアのリモートワーク実態調査」結果概要

調査結果

緊急事態宣言解除後も、IT企業におけるITエンジニアのリモートワーク実施率は約9割。リモートワーク導入企業のうち約8割がコロナ収束後も継続予定

(※)アンケート実施日:2021年11月2日~15日

緊急事態宣言の解除後にとった今回のアンケートでは、ITエンジニアのリモートワークを実施している企業が9割近くに上ることが分かった。

また、リモートワーク導入中企業は、約8割がコロナ収束後も引き続きリモートワークを実施すると回答しており、今後はITエンジニアにとってリモートワークが基本的な仕事スタイルの一つとして定着しそうだ。

リモートワーク継続の理由は、「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」が約85%

コロナ収束後にリモートワークを続ける理由を聞いたところ、「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」(84.9%)のほか、「ITエンジニアの働きやすさを向上させるため」(77.4%)、「すでに今の働き方に社員が慣れているため」(66%)などの数値が高く出た。

コロナ禍での試行錯誤を経て、企業はITエンジニアの働き方としてリモートワークが機能すると認識したようだ。

ただし、多くの企業と個人が、リモートワークによって社内のコミュニケーションが希薄になり「業務に支障がある」と回答。解決策は、現状「特になし」が多数

リモートワークの課題を聞くと、企業は「社員同士のコミュニケーションが取りづらく仕事に影響が出ている」(33.8%)、個人も「社内の人とコミュニケーションが取りづらく業務効率が下がる」(43.7%)と回答している。

企業、個人ともに「業務に支障が出ている」と考えており、なかでも社員側が強く感じているようだ。

しかし、この問題の解決策として実施していることを自由回答で聞くと、企業も個人も「特になし」が多く見られ、そのほか「チャットツールで雑談の時間を設ける」「オンラインで社内交流会を実施」「1on1の実施」「時々リアルに会う」など、大きな打開策はなく模索中といった状態と言えそうだ。

企業と個人で「希望する出社頻度」に差が発生。企業が願うほど、ITエンジニアは出社したくない

「フルリモート」を許容する企業は26%しかないのに対して、「フルリモート」を希望するITエンジニアは57.3%に上った。

また、「毎日出社してほしい」企業が22.1%あるのに対して、ITエンジニアで毎日出社したいと考える人はわずか5.2%と意識に差があることが分かった。

「リモートワークの実施」はITエンジニア採用にも大きく影響。ITエンジニアの約7割が転職の際に「リモートワークの実施」を重視

リモートワーク導入中企業のうち52.2%が、優秀なITエンジニアの採用には「リモートワークの実施が必須」であると考えている。

一方で、リモートワークを導入していない企業では10%と低くとどまっており、リモートワーク導入企業ほどリモートワーク導入の採用への効果を感じているようだ。

また、ITエンジニアのうち約70%は、転職の際「リモートワークの実施」を重視(「週に一度でもリモートワークがあればよい」「週の半分程度リモートワークでなければ入社しない」「フルリモートでなければ入社しない」合わせて72.1%)しており、「リモートワークの実施」はITエンジニア採用においても大きな影響を及ぼしていることが分かる。

また、同質問をITエンジニア職以外の職種の方に聞いたアンケートでは(n:95名)、40%が「特に気にしない」(ITエンジニアでは25.8%)と回答した。

このことからも、ITエンジニアがよりリモートワーク重視であることが分かる。

今後、優秀なITエンジニアの採用やリテンションを高める上では、リモートワークの実施頻度もポイントになりそうだ。

リモートワークの実施によって「パフォーマンスが下がった」と回答した企業は7.5%

最後に、リモートワーク導入企業に「リモートワークの実施によるパフォーマンスへの影響」を聞くと、パフォーマンスが「下がった」と回答した企業はわずか7.5%だったことがわかった。

一部、コミュニケーションの希薄化による課題は感じているものの、多くの企業がリモートワークをスムーズに実施できているよう。

ITエンジニアの採用やリテンション向上を目指す企業にとっては、コロナ収束後もリモートワーク制度の活用が大きな焦点の一つとなっていきそうだ。

「paiza転職」では、リモートワーク制度のある企業への転職を検討されているエンジニア向けに「リモートワーク特集」を公開中。

フルリモートワーク制度がある企業のエンジニア求人のみが掲載されている。

調査概要

  • 調査期間
    • 【企業向けアンケート】2021年11月2日~15日
    • 【個人向けアンケート】2021年10月18日~25日
  • 調査方法:インターネットによる調査
  • 調査対象
    • 【企業向けアンケート】77社(業種:IT企業(90.9%)その他(9.1%)、回答者:人事担当者、役員など)
    • 【個人向けアンケート】paiza登録のITエンジニア職366名

※ITエンジニア職の内訳(システム開発・SE・インフラほか、 プロダクトマネジャー、CTO、VPoE、技術顧問なども広義の意味でITエンジニア職に含む)

paizaについて

paizaは国内最大のITエンジニア向け転職・就職・学習プラットフォーム。

オンラインでのプログラミングテスト「paizaスキルチェック」を受験してスキルを証明し、それを使って転職・就職する独自のサービスで、2021年12月現在、paizaの登録者数は47万人、3,000社を超える企業が採用に利用している。

「paizaスキルチェック」の総受験回数は1,500万回(2021年12月現在)に達している。

「paiza転職」は、ITエンジニアの“スキルを可視化“し、実力重視で企業とマッチングするITエンジニア向け転職サービス。

そのほか、学生向け就職サービス「paiza新卒」、未経験、若手エンジニア向け転職サービス「EN:TRY」、および転職・就職直結型のプログラミング学習サービス「paizaラーニング」を展開。

現役エンジニアの転職はもちろん、「paizaラーニング」で学んだ後に「スキルを可視化」して転職、就職する例も多数生まれているという。