人事・人材育成担当者の64%はリスキリングという言葉を「知らなかった」 産業能率大学総合研究所のリスキリング実態調査より

産業能率大学総合研究所では、デジタルトランスフォーメーション(DX)という世界規模でのダイナミックな変化に対応し生き残るためには、自社の従業員が保持するスキルの更新・新規獲得が必須である。

そのための施策である従業員のリスキリング(DXの進行等で生じる新たな業務に従業員が対応できるようにするための再教育)について、リスキリングの認知度や取り組みなどの実態を明らかにするための調査を実施し、結果を発表した。

この調査はHR総研(ProFuture株式会社)と共同で実施し、5月11日から5月31日まで、インターネット調査により200名の有効回答を得た。

リスキリングの認知度や取り組みなどの実態調査 結果概要

調査結果からは、リスキリングという言葉を「知っている」のは36.0%、リスキリングに「すでに取り組んでいる」のは11.5%と、企業での認知度や実施割合は、必ずしも高くない状況が明らかになった。

しかしながら、「今後取り組む予定」(5.5%)や「取り組みを検討中」(28.0%)を合わせると、45.0%と約半数がリスキリング(リスキリングの趣旨を踏まえたスキルの再教育を含む)に前向きに取り組む意向を示している。

  • リスキリングという言葉を「知っている」・・・36.0%
  • リスキリングに「すでに取り組んでいる」・・・11.5%(取り組みに前向きなのは全体で45.0%)
  • リスキリングを実施する目的は「業務の効率化による生産性向上」・・・60.0%
  • リスキリングの対象スキル
    • 「デジタルビジネスを企画・立案・推進するスキル」・・・66.7%
    • 「データ活用スキル」・・・66.7%