イーオン、岡山市の公立中学校教員向け「英語担当教員英語力向上事業推進業務」を2年連続受託

英会話教室を運営する株式会社イーオン(本社:東京都新宿区、代表取締役:三宅義和、以下「イーオン」)では、岡山市教育委員会が公募していた中学校への英語教師派遣研修を行う「英語担当教員英語力向上事業推進業務」を受託したことを発表した。

イーオンの「英語担当教員英語力向上事業推進業務」受託概要

背景

「英語で英語を教える」中学校英語 岡山市では教員の英語力向上の取り組みを強化

中学校では学習指導要領(平成29年告示)が2021年度から全面実施となり、英語の授業は原則英語で行う授業運営方針に変わり、公立中学校教員の授業英語の指導力や英語力のさらなる向上が求められるようになった。

従来よりも「聞く」「話す」のウエイトが上がり、習得語彙数や文法事項も増加するなど、英語教育の現場が大きく変化している。

そのような状況の中、岡山市では中学校英語授業のコミュニケーション全般の英語化に伴い、公立中学校の英語教員の英語力と「英語で英語を教える」指導力の向上の取り組みを強化している。

イーオンでは、2020年度に岡山市教育委員会の「英語担当教員英語力向上モデル事業推進業務」を受託し、岡山県初の取り組みであった公立学校への英会話教師派遣による研修を行った。

2020年度の研修では新しい学習指導要領の導入に対する準備として、英語担当教員への英語力向上に向けたレッスンを実施。

さらにイーオンが48年間で培ってきた「英語で英語を教える」ノウハウを生かし、授業で使える表現やクラスルームイングリッシュの進め方を伝えた。

イーオンはこの他、岡山市教育研究研修センターが実施する岡山市立小・中学校教員を対象にした「英語指導力向上研修講座」を受託しており、様々な形で岡山市内の英語教育のサポートを行っている。

講座内容

参加者のレベルに応じた英語力向上トレーニングと授業参観を通したフィードバック

今年度新たにイーオンが受託した教師派遣研修では、岡山市立中学校のうち指定された6校にイーオン教師が赴き、英語担当教員がCEFR B2レベルの英語力を習得することを目標とした英語トレーニングを行う。

トレーニングは参加者のレベルに応じて段階的に進んでいく。

また、実際の授業を傍聴して参加者の英語の課題に対するアドバイスも行い、参加者がその後の授業ですぐに取り入れることのできる学習方法やアクティビティの指導、演習等も行う予定。

新型コロナウイルス対策においては、岡山市教員委員会ならびに各学校と連携し、レッスン時は約2mと一定の距離を保ち、教師は飛沫感染防止のためマスク着用や、発音指導など口の動きを見せる必要があるレッスン内容に応じてフェイスシールドを着用する等、衛生面に配慮し、2021年6月14日(月)より研修を開始する。

教師派遣研修は、イーオン西部本社法人部が担当し、各校の教育現場のニーズに即しながら、イーオンの40年以上にわたる“英語で英語を教える”指導を行うノウハウを活かし展開。

研修を通じて、中学校で求められる英語指導・授業運営スキルを習得することで、生徒の豊かな語学力・コミュニケーション能力を育てるバランスの取れた教育体制づくりをサポートする。

受託業務名

岡山市教育委員会「英語担当教員英語力向上事業推進業務委託」(単価契約)受託

業務の目的

岡山市立中学校生徒に対し、外国語(英語)の授業を通して外国語科で求められる資質・能力を育成するため、英語担当教員の英語力、指導力向上

業務内容

  • 業務期間:2021年6月14日(月)~2021年11月12日(金)
  • 業務時間:306時間(102日)予定
    • 1日あたり午前9時から午後5時までの間の連続3時間
    • モデル校1校あたり51時間(17日)予定

実施内容

①モデル校において、講師が教務時間中に行う業務

  • 個別トレーニングを基本とし、参加者のレベルに応じて段階的にトレーニング内容を構成。
  • 音読学習で発音の矯正によるリスニング力の向上およびリーディングのスピードアップ
  • 英語4技能をバランスよく向上させるための指導、演習
  • 授業ですぐに応用できる学習方法やアクティビティの指導、演習

②授業参観

外国語(英語)の授業参観を通して、参加者の英語の課題を明確にし、その後のトレーニングへ還元する。

イーオンについて

イーオンは1973年に創業以来、日本人に最適な語学教育を通し、世界で通用する人材育成に高く評価されている。

日本人の英語上達のためにオリジナル教材を開発。人格、指導力ともに優れた日本人教師と外国人教師を採用。

それぞれの強みを活かした効果的なレッスンで、苦手を克服しながらコミュニケーション力を高め、ビジネス英語や資格取得に大きな成果を挙げている。

2018年からはKDDIグループの一員となり、イーオンが培ってきた「日本人のための英語教育」のノウハウと、KDDIグループの持つ情報通信技術が融合するEdTechを推進し、最新かつ高品質なサービスに取り組んでいる。

イーオンでは、安心して英語を学んでもらうため、下記の取り組みを行っている。

  • 新型コロナウイルス感染拡大防止を最大限整えた環境を提供。
  • 生徒の授業料に対して、「前受金分別信託制度」を導入。
  • 外国人教師の99%は北米で採用。来日後は全員日本の社会保険に加入させている。

株式会社イーオン(本社所在地:東京都新宿区、代表者:三宅義和)は、現在、全国主要都市に約250校を有し、幼児から学生、社会人が通いやすく学びやすい環境とカリキュラムを構築。

グループ全体で生徒数9万人を超える実績とともに、その約50%は未来を担う子どもたちであることもイーオンの信頼の証しである。