ミクシィ・サイバーエージェント・DNA・GMOインターネットによる共同プロジェクト「BIT VALLEY」オンラインカンファレンスを全7回実施

株式会社ミクシィ(代表取締役社長:木村 弘毅)、株式会社サイバーエージェント(代表取締役:藤田 晋)、株式会社ディー・エヌ・エー(代表取締役社長兼CEO:岡村 信悟)、GMOインターネット株式会社(代表取締役会長兼社長・グループ代表:熊谷 正寿)は、4社共同で主催するオンラインカンファレンス「BIT VALLEY 2021」を2021年7月~11月にかけて全7回開催することを発表した。

また、「BIT VALLEY」プロジェクトの一環として、高校生を対象にIT業界で働く魅力を伝える新しい取り組み「Youth VALLEY」プロジェクトも新たに開始する。

「BIT VALLEY」とは

昨今のAI、IoTソリューションの導入を進める企業の台頭や、メーカーや医療・ヘルスケア、農業など既存産業でのIT活用が進みつつあることを背景に、インターネットそのものを事業領域とする従来のIT企業のみならず、幅広い産業でITの技術や人材が求められている。

こうした状況下において、渋谷に拠点を置くIT企業の4社は、100年に一度といわれる再開発が進む渋谷を起点として日本のITによるイノベーションが加速されることを願い、2018年7月に「BIT VALLEY」プロジェクトを発足。

以来、「企業の垣根を越えて、日本のIT産業の発展を後押しする」をビジョンに掲げ、これまで3回のカンファレンスなどを通して、IT人材の育成やITのモノづくりに携わる人の技術を底上げする施策に取り組んでいる。

「BIT VALLEY 2021」概要

コロナ禍を経て急速に変化する働き方・カルチャーの最前線を紹介

今年の「BIT VALLEY 2021」は「変わる働き方とカルチャー、変えるテクノロジー」をテーマに、これまで以上に幅広い人々に向けて、テクノロジーの可能性を届けていくオンラインカンファレンスを、7月~11月にかけて全7回の予定で開催する。

コロナ禍において、これまでにないスピードで今までの生活の「当たり前」が変化している。

リモートワークやワーケーション、副業・兼業など、場所を選ばない働き方が広がっているほか、行政文書でも「脱ハンコ」化が加速していたり、地方自治体がテクノロジーを積極的に活用した新しい街づくりを進める例があるなど、技術が日本社会の変化に与えるインパクトは一層大きくなっている。

これらの動きをさらに加速させるべく、「BIT VALLEY 2021」では、日本全国から働き方や文化など、私たちの暮らしを進化させるテクノロジーの最前線を紹介していく。

カンファレンスは、働き方やDX、まちづくりなど、回ごとにトピックを設け、主催4社がそれぞれの実践を紹介するほか、全国からITを活用した取り組みを進めている当事者をゲストスピーカーに招き実施。

様々な実践から生み出された知見を共有し、参加者に未来を見据えた働き方や新しい技術活用のあり方等を考える機会を全国に届けていく。

「BIT VALLEY 2021」の概要は以下の通り。詳細については、おって発表される。

イベント名

※全7回で開催 BIT VALLEY 2021 ~変わる働き方とカルチャー、変えるテクノロジー~

各回タイトル(予定)

#01 Local × Startup 『街とStartup』
#02 Hello, Tech! 『触れて、学んで、楽しむ』
#03 Welcome to New World 『テクノロジーが叶える新しい世界』
#04 Power of Digital 『最新DX事情 〜デジタルの力でより豊かに〜』
#05 Tour of Work From Anywhere 『WFAの可能性を探る』
#06 Build Another Career 『副業・兼業でキャリアを広げる』
#07 Guide to Work From Anywhere 『WFA環境の整え方』

開催期間

2021年7月〜11月(予定)

開催場所

オンライン(LIVE配信)

対象

テクノロジーによる社会の変化に関心のある人

参加費

無料 ※参加登録が必要

主催

BIT VALLEY運営委員会(株式会社ミクシィ、株式会社サイバーエージェント、株式会社ディー・エヌ・エー、GMOインターネット株式会社)

「Youth VALLEY」概要

新たな取り組みとして始動、全国の高校生へ進路選択のきっかけを届ける

今年より、「BIT VALLEY」プロジェクトの新たな取り組みとして、「Youth VALLEY」プロジェクトを始動する。

「Youth VALLEY」プロジェクトは、「BIT VALLEY」を主催する4社が共同で取り組む、IT人材育成に向けて高校生のキャリア形成を支援するプロジェクト。

IT人材の需要は年々拡大する一方、少子高齢化の進展により日本の労働人口は減少が見込まれており、2030年には最大で約79万人のIT人材が不足するといわれている※。

こうした状況に対し、IT技術を活用したサービスを届ける4社では、具体的な進路選択を検討しだす高校生に向けてIT業界の情報を得るきっかけを提供し、将来のIT人材の育成を図る活動を行いたいと考え、プロジェクトの開始に至ったという。

今後、教育機関との連携を図り、効果的な情報発信の方法やコンテンツ等を検討したうえで、今年中に具体的な活動をスタートさせる予定。

「BIT VALLEY」を主催する4社では、2019年から東急株式会社・渋谷区教育委員会とともに取り組んでいる「Kids VALLEY 未来の学びプロジェクト」において、小中学校に向けたプログラミング教育支援を展開している。

今回の「Youth VALLEY」プロジェクトの開始により、小学生から大人まで、幅広い年代に向けて活動を行うことで、日本のIT産業の発展をより一層後押ししていく。

※経済産業省 平成30年「IT人材需給に関する調査」より