AI型教材「Qubena」を使用したクラスのテストスコアが未使用クラスと比べ約4.5%高く 慶應義塾大とCOMPASSが検証

株式会社COMPASS(本社:東京都千代田区、CEO 小川 正幹)は、全国知事会の「これからの高等学校教育のあり方研究会」において、慶應義塾大学中室研究室が実施した「ICTを活用した教育・オンライン教育に係る効果検証」へCOMPASSが開発するAI型教材「Qubena(キュビナ) 」を提供し、Qubenaの活用による学力への効果検証を実施したことを発表した。

「ICTを活用した教育・オンライン教育に係る効果検証」検証結果

「これからの高等学校教育のあり方研究会」は、全国知事会として、公立高等学校等の設置者の立場から、様々なテーマを設定し、幅広い議論を通じ高等学校教育のあり方を研究し必要な提言等を行うために昨年度設置された。

この研究会において、現在、高等学校においても整備が進められているICT環境の有効な活用方法における検討のため、慶應義塾大学中室研究室により「ICTを活用した教育・オンライン教育の効果検証」に係る実証事業が実施され、COMPASSより本実証へQubenaの提供及び学校での活用におけるサポート等を行った。

実証の結果、Qubenaを利用したクラスが利用しなかったクラスと比較して、学力テストのスコアが統計的に有意に高い結果となり、数学の学力向上が見られた

また、この効果は特に就学支援金受給世帯の生徒に大きく、Qubenaの利用は保護者の経済状況による学力格差の縮小をもたらす可能性も示唆された。

COMPASSでは今後もQubenaの提供を通して、すべての子どもたちを取り残すことなく「公正に個別最適化された教育」を届けるリーディングカンパニーとして、さらなる公教育へのICT普及に貢献していく。

参加県市

宮城県・宮崎県・熊本市・長野県・三重県・島根県

対象

上記県市の公立高校8校の高校1年生637名

実証期間

2020年12月~2021年2月

実施方法

  • 授業においてQubenaを活用し、生徒一人ひとりに応じた個別最適な学習に取り組む。さらに、各学校の状況に応じて、家庭学習で活用するなどの工夫を講じることとし、柔軟に活用する
  • 対象教科は数学とする(主な単元:三角比、データの分析等)
  • 効果については、2020年12月と2021年2月に学力テストを実施し、Qubenaの使用クラスと未使用クラスの学力の伸びを測定すると共に、質問紙調査を行い、生徒一人ひとりの学習観や、授業への苦手意識・理解度等の変化等を把握する

検証結果

数学の授業内で AI ドリル「Qubena(キュビナ)」を使用するクラス(9クラス、297名)、使用しないクラス(10クラス、340名)にランダムにふりわけ、ICT と AI ドリルの利用が学力向上に資するかどうかを検証した。

その結果、Qubena使用クラスの方が未使用クラスよりも、学力テストのスコアが 約4.5%高い結果となった。

この差は 1%水準で統計的に有意な差であり、短期間の使用ではあるものの、数学の学力向上が見られたと考えられる。

また、この効果は特に就学支援金受給世帯の生徒で大きく、Qubena使用クラスの方が18.5%高い結果となった。

この結果から、AI ドリルの利用は保護者の経済状況による学力格差の縮小をもたらす可能性が示唆された。

また、生徒の学習観の変化も見られ、介入群の生徒は「良い学習環境に身を置くことで勉強が身につく」という「環境志向」が統計的に有意に上昇していることもわかった。

慶應義塾大学総合政策学部 中室 牧子教授 コメント

「GIGAスクール構想」によって、全国の公立小・中学校では「1人1台端末」の整備が始まっています。高校でも多くの自治体が1人1台端末の整備を目標としていますが、保護者負担も少なくありません。多くの方は、「1人1台端末」にどのような効果があるのか、疑問を感じておられるでしょう。

今回の検証はそうした疑問に答えるために始まりました。AIドリルは生徒の習熟度に合わせた出題がなされ、教室でじっと黙って先生の話を聞いている時間を減らします。

たった3か月で学力向上の効果が見られたばかりか、教育格差が縮小する可能性が示されたことは、公教育におけるICT利用や優れた教育ソフトウェアを活用することの意義を示すエビデンスであると考えられます。

注意事項

  1. 本実証事業では数学への効果を検証したが、実証期間中、数学の学習においてQubenaを使用しなかったクラスに対しては、英語の学習においてQubenaの提供を行った。
  2. 本実証事業では「Qubena 高校数学 IAIIB by 河合塾」と「Qubena 中高英語 by 河合塾」の2サービスを利用。
  3. 各県教育委員会、学校の協力を得て、学力テスト、質問紙調査、行政記録等はすべて匿名加工されたデータを分析している。




ABOUT US

埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界専門の転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。