法人・自治体向けAI英語学習アプリ「TerraTalk for Educators」累計ID数25万人を突破

英語学習アプリケーションの開発・運営を行うジョイズ株式会社(本社:東京都港区 代表取締役:柿原 祥之 以下「ジョイズ」)は、2021年2月時点での法人・自治体向けサービス「TerraTalk for Educators」累計ID数が、25万人を突破したことを発表した。

「TerraTalk for Educators」とは

TerraTalkは、2016年2月にサービスを開始。

独自開発の発音・発話解析エンジンを軸に、対話形式、音読形式のエクササイズを提供することで、英語の習得に必要不可欠な発話量と、専門家並みの発音矯正を、すべての人に届けることをミッションに事業運営を行ってきた。

TerraTalkが示した学習方法は、今では他社製を含む様々なアプリに搭載され、本邦の英語学習手法として確立されつつある。

2018年には、民間を含む教育機関向けの管理画面と、専用プランを正式公開。

その後、全国の中学校・高等学校への採用、国立大学での効果検証が進み、2020年には、公立小学校・中学校での導入が進むなど、幅広い学齢と英語習熟度の生徒へのサービス適用を行ってきた。

今回の発表で、「TerraTalk for Educators」としては、前年同月比で約+650%の伸びとなる。

同時に、法人プランの管理画面発行数(学校数、塾の場合は教室数、企業の場合は法人数に相当)が2,000を越えた。

TerraTalkの受け入れ拡大の背景には、義務教育のIT化を目指し、一人一台環境を標榜する「GIGAスクール構想」による端末環境の改善、および、新学習指導要領における外国語の到達目標の高度化がある。

これまで、公立・民間の教育現場では、このような変化に対して、指導手法の研究や、既存教員の研修強化、外国人指導者の育成・登用などの手段を用いることで対応を行ってきた。

一方、教職員の働き方改革や、地方自治体の財政の健全性の確保の必要性に加え、新型コロナウイルスの影響で、これらの施策の立案・遂行に綿密な舵取りが必要になっている現状がある。

ジョイズは、こうした課題の声を踏まえて、2020年度の中で、TerraTalkの提供内容を大幅に進化させてきた。

具体的には、教科書をはじめとした、現場で実際に使われる書籍との連動コースの整備や、Chrome OSとWindowsへの対応、現場に合わせて演習オプションを選べる新しい料金プランの公開を行ってきた。

ジョイズでは、コロナ禍を受け、2020年度はそのすべての業務を原則リモート体制に移行したが、オンラインでの対応やヒアリング等に応じて頂いた全国の教育現場のサポートにより、継続的なサービス改善が可能となった。

これからもジョイズは、”Invent, then reinvent.”のコーポレートバリューのもと、生徒ひとりひとりに最適化された学びを届けるだけでなく、変化に対する現場の負担を最小化するサービスづくりに徹底的にこだわり、生徒とその家族を含む、すべてのステークホルダーに貢献していく。