学習用ICTプラットフォーム「Lentrance」学習履歴データ分析基盤「Lentrance Analytics」を2021年度中に提供開始

株式会社Lentrance(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石橋 穂隆)は、同社の学習用ICTプラットフォーム「Lentrance®(レントランス)」の新機能として、学習履歴データを分析・活用するための基盤である「Lentrance Analytics(レントランス アナリティクス)」を2021年度中に商用提供することを発表した。

「Lentrance Analytics」とは

Lentrance Analyticsダッシュボードイメージ(※画像はデータ可視化のイメージで実際の製品版(先行開発版含む)とは異なる)

「Lentrance Analytics」は、学習用ICTプラットフォーム「Lentrance」と連動し、学習履歴データを、可視化・分析・活用するためのソリューション。

これにより、「Lentrance」に搭載された教科書・教材等の様々なコンテンツ利用における学習履歴データの分析・活用が可能になる。

更にコンテンツと連動させることで、ドリルやテストの正誤判定結果を含む学習履歴データにも対応する。

第一段階として、学習者・指導者・教育コンテンツホルダーに対して学習履歴データを可視化するためのダッシュボードを提供する。※サービス提供範囲は順次拡大していく予定。

基礎集計的なデータの可視化だけでなく、柔軟に分析可能とすることで、様々な学習の傾向分析や学習計画立案、指導への活用を実現する。

なお、「Lentrance Analytics」の先行開発版は、既に実証研究用として提供しており、港区の小中学校等にて運用の実績がある。

自治体ならびに各関係者の協力のもとに実施した実証研究にて得られた知見は、順次製品版に反映していく。

「Lentrance」および「Lentrance Analytics」は、公教育・私教育の双方で利用できるパブリッククラウド対応の学習用ICTプラットフォームである。

アカウント情報に個人の設定やデータが連動しており、BYOD(Bring Your Own Device)方式での利用にも対応している。 ※クラウド配信方式(インターネット環境への接続状態)にて利用の場合。

そのため、学校における「対面授業」、「オンライン授業」、「対面授業とオンライン授業の併用」といった全ての授業形態で一元的に利用することが可能。

新型コロナウイルスへの対策も続く中、急な対応が必要となった場合には、児童生徒が学校用の端末を持ち帰ることができなくても、自宅にある端末を用いて学習を継続することができる。

その際、特別な設定等の準備は必要ない。

- どのような環境や立場にある人でも学び続けることができるサービスを提供し、すべての人の可能性や夢を未来につないでいく -

この創業理念のもと、Lentranceは「すべての人の学びの入り口になる」という目標を掲げている。

社名でありブランド名でもある「Lentrance」は、Learning(学ぶ)とEntrance(入り口)の組み合わせから生まれた名称である。

今後も学習者を中心に据え、様々な学びの場で活用できることを重視した機能強化と関連サービスの提供を進めていく。


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埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界専門の転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。