オンラインコミュニケーションツール『meet in』ユーザー社数3,000を突破

株式会社meet in(本社:東京都豊島区、代表取締役:齋藤正秋)が2019年1月よりサービスを開始したオンラインコミュニケーションツール『meet in』は、今年1月の時点でユーザー社数3,000社を突破したことを発表した。

meet inでは、セキュリティ面で安心なだけでなく、幅広い人々が気軽に簡単に使用でき、ますます身近なオンラインコミュニケーションツールを目指しサービスの向上に努めていく。

オンラインコミュニケーションツール「meet in」について

面倒なソフトウェアのインストールやログインなど一切必要なく、ブラウザだけですぐにオンラインミーティングが開始できるオンラインコミュニケーションツール。

その高いセキュリティーシステムと操作性の良さから内閣府主催のオンラインイベントで採用された実績もある。

直感的に使用できる便利機能も満載のため、ビジネスから学業の現場まで、幅広い層の人々に色々なシーンで利用されている。

また、これまでオンラインでは把握しにくかった相手の細かな感情の変化を音声データから分析、オンライン商談の場などで便利な機能も今後搭載する予定。

主な機能

  • 複数人接続(最大6人)
  • 資料共有(ダウンロード・カンペ機能あり)
  • ペン・ポインター機能
  • モニタリング(非表示同席)
  • 名刺交換
  • 音声文字起こし
  • 画面共有
  • 電子契約
  • URL接続・HPでの番号入力どちらからも入室可

活用場面

株式会社中国銀行の新たなデジタル化の一助も担う

株式会社中国銀行では「顧客本位の営業の『深化』」、「デジタル戦略の強化」の一環として、2月1日(月)より「オンライン相談サービス」の取扱いを開始、個人・法人を問わず、資産運用・各種ローンや相続・事業承継等のオンライン相談が可能となった。

そのオンライン相談に使用するツールとして「meet in」を使用することとなり、インターネットが使用できる環境であればどこからでも新型コロナウイルス感染等の心配なく簡単に窓口に相談が可能となる。

その他

  • オンラインセールス(遠隔地への商談、ルート商談など)
  • オンライン面接(新卒、中途、アルバイト採用の面接など)
  • オンライン診療(WEB相談、カウンセリング、処方箋の説明など)
  • 教育機関(オンライン授業、入学・入塾案内、保護者面談など)
  • クライアントフォロー・サポート(打ち合わせ、納入先サポートなど)
  • ミーティング(外出中の対応、複数名との打ち合わせなど)
  • テレワーカーの採用教育、業務管理(面接、研修、打ち合わせ、ヘルプデスクなど)

昨今、新型コロナウイルスの影響もあり、様々なオンラインコミュニケーションツールが急速に普及しているが、対面でのコミュニケーションとの違いに戸惑う企業も多く存在する。

meet inでは、オンラインだからこそできる強みを最大限に活かしながら、オンラインでの弱点をカバーする方法やオンラインコミュニケーションのポイントなどを伝え、ニーズに合わせたサポート体制を整えている。

これからもオンラインの強みを活かし、地理的なハンデのあった地方を含め、全国のデジタル化の底上げに貢献し、日本の社会問題を真正面から解決する組織活動を提供していく。


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埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界専門の転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。