凸版印刷と東京大学Cedep、幼児期の非認知能力に関するシンポジウムを2月16日に開催

凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)と東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター(所在地:東京都文京区、センター長:遠藤 利彦、以下 東京大学Cedep)は、2018年より共同研究として「幼児期の非認知能力の育ちを支えるプロジェクト」に取り組んできた。

このプロジェクトでは、意欲や社会性、自己制御といった学力以外の心の育ちに注目し、保育の現場で保育者が子どもの非認知能力の育ちを「見とり・支える」ためのプログラム開発および効果検証を行っている。

凸版印刷と東京大学Cedepはプロジェクトの概要と静岡県袋井市における実証実験、家庭や園における非認知能力についての意識や取り組みに関する調査を紹介するシンポジウムを開催することを発表した。

共同研究「幼児期の非認知能力の育ちを支えるプロジェクト」について

近年、幼児期における非認知能力に対する関心が高まっている。

非認知能力とは、読み・書き・計算など知能テストで測定してきた能力以外の、自分を大切にし、自分を高めようとする力、周りの人とうまくやっていく力、自分の感情をうまくコントロールする力などを指す。

これらの資質・能力は、子どもの健全な育ちを長期にわたり予測する要素の一つと考えられている。

これらの資質・能力の育ちを支える大人の関わりは、特定の活動プログラムを大人主導で子どもに“やらせる”のではなく、子どもから発せられた意欲を大人が見とり、子ども主体の活動を大人が受容し支えるものであることがより適切だと考えられる。

凸版印刷と東京大学Cedepは、2018年より共同研究として「幼児期の非認知能力の育ちを支えるプロジェクト」に取り組んでいる。

このプロジェクトでは乳幼児の保護者や、保育園、幼稚園、認定こども園などの幼児教育・保育施設の運営者・保育者が、子どもの非認知能力についてどのような認識を持っているか、また、どのような具体的な取り組みを行っているのかについての調査を実施。

これらの調査とともに、幼児教育・保育施設の保育者が子どもの非認知能力、特に子どもの意欲を「見とり・支える」ことを補助するコンテンツやタブレット用記録アプリの開発を進めている。

静岡県袋井市における実証実験について

静岡県袋井市において、小学校入学に向けた「思考・表現の基礎となる力」や「学びに向かう力」の育成と、より質の高い保育を実践する保育者スキルの向上を目指し、年長児を対象に幼稚園などでのICT利活用を推進する実証実験を袋井市内の3園で2020年10月~実施中。

アプリを活用し、数・量・図形の遊び活動とその効果の検証、子どもの非認知能力を効果的に引き出す活動記録の方法を検証する。

「非認知ってなに?なんで大切なの?-子育て・保育・教育現場における非認知能力の実際-」シンポジウムの概要

日時

2021年2月16日(火)14時~16時

開催方法

オンライン(ZOOM)開催

プログラム

  1. 開催挨拶:遠藤 利彦(東京大学大学院教育研究科 教授/発達保育実践政策学センター センター長)
  2. 凸版印刷の取り組み・共同研究について:菊地 尚樹(凸版印刷株式会社 教育事業推進本部 本部長)
  3. プログラム概要・成果の紹介
    1. 丸山 亜沙美(凸版印刷株式会社 教育事業推進本部 事業開発部)
    2. 西田 季里(発達保育実践政策学センター 特任助教)
    3. 深谷 初女(袋井市教育委員会 教育部 すこやか子ども課 主幹兼子ども保育係指導主事)
  4. 「乳幼児期の非認知能力についての保護者・保育者の意識および取り組みに関する調査」について:利根川 明子(発達保育実践政策学センター 研究員)
  5. 指定討論:篠原 郁子(国立教育政策研究所 生活指導・進路指導研究センター/幼児支援教育研究センター 主任研究官)、遠藤 利彦(前掲)
  6. 質疑応答
  7. 閉会挨拶:浅井 幸子(東京大学大学院教育学研究科 准教授/発達保育実践政策学センター 副センター長)

東京大学Cedepについて

東京大学Cedepは、乳幼児の発達や保育・幼児教育の実践、そのための政策に係る研究を推進する「発達保育実践政策学」という新たな統合学術分野の確立を目指して、2015年7月1日に、東京大学大学院教育学研究科附属の研究センターとして設立された。

子育て・保育、発達基礎、政策、人材育成の4つの領域で先端的な研究に取り組んでいる。

また、子育て・保育現場でのデータ活用によるスマート化を実現する「子育て・保育現場における Society 5.0」を目指し、現場に応用するための研究なども進めている。

「あらゆる学問は保育につながる」をスローガンとし、総合大学である東京大学の知の多様性を生かし、子どもと子どもにかかわる誰もが集い語らう知のアゴラ(広場)になることを目指している。