浪速学院とすららネットが「EdTechによる働き方改革のための学び方改革」調査を実施、「すらら」を利用する教員の4割が「業務負担が減った」と回答

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、学校法人浪速学院(大阪府大阪市 理事長・学院長:木村智彦)と共同で、浪速学院教員102名を対象に「EdTechによる働き方改革のための学び方改革」調査を実施し、結果を発表した。

「EdTechによる働き方改革のための学び方改革」について

背景

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 2,100校の塾、学校等に提供している。

全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場した。

浪速学院は1923年に開校し、2023年には創立100年を迎える、神社神道を根本義とする学び舎。

EdTechの導入にも力を入れており、2016年度に初めてChromebookを120台導入。

その後2017年度に中1、2018年度に中1,2、2019年度に中1-3、2020年度に中1-高1、さらに2020年9月からは全学でChromebookの活用が広がっている。

Google Classroomを使用し、協働学習のためのスライドやフォームを共有してアクティブラーニングを実践し、また「すらら」を反転授業やテスト前演習としてアダプティブラーニングの教材として活用している。

校内にEdTechの活用が急速に広がる中、EdTechの活用がどのような点で教員の働き方改革につながっており、課題はどこにあるのか、といった実証を行うため、浪速学院全教員102名を対象として2020年12月に、すららネットと共同でアンケート調査を行った。

アンケート調査では、いつからどのようにEdTechを利用しているか、業務負担は、減ったか増えたか、またどのような用途で活用しているか、活用頻度はどのぐらいかといった点ついて定性的、定量的に調査を行った。

調査結果

調査結果から、「すらら」を利用していない教員の「業務負担が減った」「少し減った」の合計が9%であったのに対し、「すらら」を利用している教員の「業務負担が減った」「少し減った」の合計が42%であることがわかった。

一方、「すらら」を利用していない教員の「業務負担が増えた」「少し増えた」の合計が50%であったのに対し、「すらら」を利用している教員の「業務負担が増えた」「少し増えた」の合計は14%。

これは、小テストを紙での実施から「すらら」に置き換えることにより、作問、印刷、配布、採点、返却といった作業を効率化できることや、生徒の宿題提出を「すらら」に置き換えることにより、宿題の提出やチェックを教員管理画面上で一元管理できることによる業務負担軽減が、教員の負担軽減の実感につながったものと思われる。

個別最適化が可能な「すらら」などのEdTech教材を積極的に活用することにより、EdTechが教員の働き方改革に貢献する可能性を示唆する結果となった。

また、この学校ではすららを活用している教員は数年前からEdTechの活用を進めており、通常の授業とEdTechをうまく融合して活用することに「慣れ」た成果でもある。

さらに、活用年数と業務負担の変化に注目したところ、活用2年以上の教員の「業務負担が減った」という回答は13%だったが、EdTech活用2年未満の教員の「業務負担が減った」という回答は0%だった。

このことから、教員自身がEdTech導入による業務負担軽減を実感するには、ハード・ソフトの操作への習熟や活用スタイルの定着までに一定の時間を必要とすることがわかった。

今後、多くの学校でEdTechが導入され、生徒一人一台環境が整備されていく中、教員の業務効率向上を実現するには、個別最適化教材を効果的に活用し小テストや宿題にかかる教員の負担を軽減しながら、操作への習熟や活用スタイルの定着に一定の時間をかけて取り組むことが、スムーズな導入の鍵となりそうだ。

調査を企画した浪速学院 下園晴紀先生のコメント

本校において「すらら」を有効に活用している教員はもう3年以上EdTechを活用している教員です。学校教育の現場において既存の板書中心の授業から「すらら」などのEdTechを融合させる授業に変容していくには時間と「慣れ」が必要となります。どのような場面で板書をし、どのような場面でEdTechを活用するか。そのバランスをうまく取ることができるようになれば、授業準備の軽減や働き方改革につながってくると感じています。

EdTechを有効に活用する教員は、「Teacher」としてだけではなく、「Facilitator」として生徒たちに接していく必要があると考えています。今のEdTechの流れが止まることはないでしょう。その流れのなかで生徒だけでなく我々教員も今変化の時を迎えているのではないでしょうか。

調査概要

  • 調査名:「EdTechによる働き方改革のための学び方改革」
  • 回答者:学校法人浪速学院教員(回答件数102件)
  • 実施期間:2020年11月26日~12月2日
  • 調査概要:Googleフォームを用い、EdTech利用有無と活用方法、業務負担の増減、活用用途、活用頻度等につき選択式、自由回答式で質問
  • 調査項目
    • 授業等でのEdTech利用頻度よく利用するEdTechツール
    • EdTech利用目的
    • EdTech利用期間
    • EdTech利用による業務の負担(量)の増減/時間数(小テスト等の作問採点/宿題等の提出物/校務)
    • EdTech活用は働き方改革につながるか/つながると思う具体的なツール名
    • 今後のEdTech活用に向けた意見

すららネットは今後も、新しい学習体験を届ける事業活動を通じ、学習者に「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していく。