SchooとiU情報経営イノベーション専門職大学、DX推進アドバイザリー契約を締結

社会人向けオンライン生放送学習サービス『Schoo(スクー)』を運営する株式会社Schoo(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森 健志郎、以下「Schoo」)は、iU情報経営イノベーション専門職大学(所在地:東京都墨田区文花1-18-13、学長:中村 伊知哉)とアドバイザリー契約を締結したことを発表した。

SchooとiU情報経営イノベーション専門職大学 アドバイザリー契約の概要

iU情報経営イノベーション専門職大学内のデジタルトランスフォーメーション(以下「DX」)推進をSchooが専門アドバイザーとして支援している。

DXとは、データとテクノロジーを活用して、サービスやビジネスモデル、業務そのものや、組織、プロセスなどを変革し、競争優位性を確立すること。

将来的にはこの取り組みでの知見や受講データを元にオンライン学習での効果測定・分析をし、個人の状況に合わせた最適な学習を提案することを目指すため、まずは2021年春頃の実験開始を目標にiU情報経営イノベーション専門職大学内の「ハイフレックス型授業」の実現を共同で進めていく。

ハイフレックス型授業とは

ハイフレックス型授業とは、オンラインと対面授業を掛け合わせた「ハイブリッド型授業」の種類の1つで、対面とオンラインで“同時”に授業を行う方法。

教員は教室で授業を行い、学生は自身の置かれた状況に応じて教室で受講するか、オンラインシステムで受講するかを選ぶ。

オンラインで受講している学生もディスカッションに参加できるようにするなどして、現地との双方向性を保障し、現地で受講している学生と同品質の学習品質を維持する。

教員はオンライン・現地の学生どちらにも配慮して授業を進めることが求められるため、難度は高くなる。

ただ、学生にとっては、自身の置かれた状況から「オンラインで受けるか対面で受けるか」を自由に選択することができるので、学習環境の選択の幅が広がり、ひいては自分自身の将来の可能性も広がるとも言える。

対面授業の実施が不可能になった場合にも、完全オンライン授業への移行が容易なことも特徴。

※参考・引用:京都大学「ハイフレックス型授業実施のための技術的検討と支援に向けて(中村素典 / 京都大学 情報環境機構)」、京都大学CONNECT「ハイブリッド型授業とは

SchooとiU情報経営イノベーション専門職大学の取り組みの背景

iU情報経営イノベーション専門職大学は2020年4月に開校した創設1年目の専門職大学である。

正規授業が始まる同年3月からプレ授業をオンラインで実施していたため、前期は比較的スムーズにオンライン授業を行うことができていた。

2020年度後期はオンラインと対面のいずれかで授業を実施。

1つの授業はオンラインと対面が混ざることはなくいずれかの方式で、かつオンデマンド型(インターネット上で資料や動画などの教材を学生に配布し、学生は時間・場所を選ばず自由にアクセスし学習する方法)は実施せず全てリアルタイムで授業を行なっていた。

2021年度は、オンライン授業でも教員と学生、学生同士の議論・対話を増やし、より質の良い学習体験のできる環境を作りたいと学内で考えていた。

そこでSchooのこれまでの知見を生かしてハイフレックス型授業を含む学内のDXを推進していくことを決めた。

Schooは日本において「ライブ配信学習」×「大学教育」のパイオニア的存在。

配信プラットフォームの提供だけでなく、学習コンテンツの企画者・ライブ配信技術者が多数在籍している。

iU情報経営イノベーション専門職大学 副学長 古賀 稔邦氏コメント

2020年、多くの教育機関で始まった遠隔による授業展開は、単にオンライン会議システムを活用したものから、教育のデジタル化により一層進化していくものと考えられます。

この度のSchoo様との連携による「ハイフレックス型授業」の開発は、その好事例になると確信しております。本学の教育理念「変化を楽しみ、自ら学び、革新を創造する。」に、相応しい先進的な教育形態を今後も開発し続け、教育のイノベーションを図って参る所存です。

株式会社Schoo 代表取締役社長CEO 森 健志郎氏コメント

複数の都道府県で緊急事態宣言が再発令されている影響で、再び先のわからない不安な日常が訪れています。そのような状況の中で、高等教育機関でも一時的な対応としての授業のオンライン化だけでなく、その更に先を見据えた攻めの姿勢でのDX推進が必要であると考えています。

これまで弊社が培ってきた知見をもとに、アフターコロナの世界での基盤となるような、オンラインだからこそ成し得る質の高い学習機会の提供を目指してまいります。

Schoo DX事業について

2014年以降、15大学(東京大学、法政大学、関西学院大学、東海大学、中央大学、京都造形芸術大学、京都工芸繊維大学、聖学院大学、早稲田大学、熊本学園大学、八洲学園大学、東京未来大学、國學院大学、福岡大学)と提携し、大学教育におけるオンライン活用について様々な実証実験の実施やDX支援、2020年3月に設置した「大学授業のオンライン化相談窓口」を通して10以上の大学のオンライン化を支援してきた。

2020年12月より、正式に教育機関に特化したデジタルトランスフォーメーション支援サービスを発表している。