コピーチェックツール「CopyMonitor」教育機関・研究機関向けに3ヶ月の無料トライアルキャンペーンを実施

CopyMonitor株式会社(本社:東京都新宿区四谷4-18-8-201、代表:金澤恵子)は剽窃やコピペをなくすためにできることと問題を未然に防ぐためのチェックツール「CopyMonitor(コピーモニター)」のトライアルキャンペーンを実施することを発表した。

命を削って作り出した論文が、名前も知らない誰かによって無断で利用されてしまう。

筆者にとってこれほど冒涜を感じることはないだろう。

しかし現に剽窃はまかり通っており、煮えたぎる思いを抱えたまま泣き寝入りする人も多いものだ。

自身の大切な研究結果を剽窃やコピペから守るために、まずは知識を身につけ自衛しよう。

問題を未然に防ぐための剽窃チェックツール「CopyMonitor」とは

剽窃は筆者の知らぬ間に行われる厚顔無恥極まりない行為である。

しかしながら剽窃している本人はどれほど問題だとは考えていないかもしれない。

そこで正しい引用がなされているか、無断で利用されているかを筆者側が定期的にチェックすることで、大問題となる前に芽を摘んでおこう。

最も有効な具体的施策は「剽窃チェックツール」の導入である。

ネット上のあらゆる文章との比較やレポート同士の相互比較を迅速かつ正確に行うことができる。

レポート同士を目で見て類似箇所を見つけたり、インターネットからのコピペがあるかどうかを判断したりするのは難しいが、コピペを検知するツールを使うことで下記のように一目瞭然になる。

CopyMonitorサンプルページ

CopyMonitor(コピーモニター)は、著作物のオリジナリティを守るためのツールとしても活用でき、下記のような便利な機能を数多く揃えている。

判定結果をレポートとしてPDFで出力可能

作品を発表する前に判定しておき、その結果をPDFで残しておけば、万が一剽窃やコピペが見つかった際に、作品の独自性を証明できる。

チェック範囲の設定

目次や参考文献、引用等の範囲を剽窃チェックから除外可能。これにより、より正確な剽窃チェックが行える。

素早い判定

CopyMonitor(コピーモニター)は他のチェックツールの約半分の時間でチェックが完了。超大作であってもチェックにかかる時間をそれほど要しない。

自身の過去の著作物や機関の独自のデータベースとの比較が可能

CopyMonitor(コピーモニター)上に機関で保有するデータベースや自分自身の過去の著作物を比較文書として登録し、それらと比較して類似度チェックを行うことが可能。

3ヶ月の無料体験キャンペーンについて(2021年3月31日までの申込限定)

現在、CopyMonitor(コピーモニター)では教育機関・研究機関の関係者向けに3ヶ月の無料トライアルキャンペーンを実施している。

他社の製品を使っている教育機関や研究機関においても、まずは無料でCopyMonitor(コピーモニター)を体験することができる。

剽窃やコピペが起きてしまう理由

完成された文章は人の心を揺り動かす。

そうであればあるほど「この素晴らしい文章を自分でも書いてみたい」と感じるのは自然なことだ。

しかしその気持ちが昂ぶると、正しい引用をせずに剽窃やコピペに繋がってしまうのだ。

また人間は無意識のうちに目や耳等から情報を取り入れている。

意識して真似したつもりがなくとも、どこかで目にした文章が反映されてしまうこともあり得る。

ただし無意識であったとしても、影響を受けて作品が脚色されているならそれは剽窃となる可能性がある。

著作権とコピペ

著作権に関するルールは、著作権法という法律で定められている。

著作権は、オリジナルの作品を生み出す努力や苦労を誰かに奪われないようにと立法された。

一般的に「自分の考えや気持ちを表現したもの」に適用される。

適用される著作物には研究者の論文や学生のレポートから小説や絵画、アニメ、音楽等までさまざまなものがある。

著作権で守られる権利には以下のようなものがあり、利用前には作者の許可が必要。

  • 複製権:印刷や写真撮影、録音録画等あらゆる手段で複製する権利。著作権の中で最も基本的とされる権利。たとえば、ある論文をコピー機で印刷する行為は複製権違反となる。
  • 上映権:映画や写真等を、スクリーンやディスプレイで上映する権利。たとえば論文発表を盗撮し、その発表風景を他のスクリーンで上映すれば上映権違反。
  • 公衆送信権:テレビ、ラジオ、インターネット等に作品を送信、公表する権利。たとえば他人の研究結果を許可なく放映すれば公衆送信権違反。

上記のような権利を侵害されたとき、著作権侵害として民事請求を起こせる。

万が一自身の論文が剽窃の対象となった場合、しっかりと法律を味方につけて争おう。また著作権侵害は犯罪なので、場合によっては刑事罰もありえる。

民事訴訟で請求できるもの

  • 侵害行為の差止請求
  • 損害賠償の請求
  • 不当利得の返還請求
  • 名誉回復などの措置の請求

刑事罰について

10年以下の懲役または1000万円以下の罰金、またはその両方が科される。

私的利用であったとしても、2年以下の懲役もしくは200万円以下の罰金刑となる。

どこからがコピペなのか

もっとも区別しやすいのは「引用部分」。

正しい引用がされていないならコピペと判断される可能性が高く、上記罰則の適用となりえる。

学生のレポートで引用が不十分のケースが散見される。

また研究者でも正しい引用方法を知らない場合もあるため、「正しい引用とは何なのか」をまず理解する必要がある。

正しい引用とは以下の5点をすべてクリアしているもの。

  1. 引用元がしっかり区別されている
  2. 引用元の内容を変更していない
  3. 出典元を明記する
  4. 引用の必要性がある
  5. 作品のほとんどが、引用した内容であってはならない

 


ABOUT US

シンボ ナツキ
埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界専門の転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。