atama plus、あしなが育英会の「小中学生遺児学習支援プロジェクト」にAI先生「atama+」を無償提供

atama plus株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役:稲田 大輔)は、コロナ禍で家庭環境による教育格差への懸念が広がっている中、よりよい教育をより多くの生徒に届けるため、一般財団法人あしなが育英会(所在地:東京都千代田区、会長:玉井 善臣)の「小中学生遺児学習支援プロジェクト」に、AI先生「atama+(アタマプラス)」を無償で提供することを発表した。

オンライン授業中の学習コーチと生徒の様子、提供=あしなが育英会

atama plusは「教育に、人に、社会に、次の可能性を。」をミッションに、「基礎学力」の習得にかかる時間を短くし、「社会でいきる力」を養う時間を増やすことを目指している。

現在は、生徒一人ひとりに「自分専用カリキュラム」を作成するatama+を、全国の塾・予備校2000教室以上に提供している。

あしなが育英会は、国内外の遺児を支援する民間団体で、現在は年間7000人の遺児に奨学金を給付・貸与している。

奨学金のほか、東日本大震災遺児支援、小中学生遺児への心のケア、アフリカ遺児支援なども行っている。

これまでも、家庭の経済状況によって生まれる学校外学習の差が、生徒の学力や情操、自己肯定感などの格差につながっていることが指摘されてきた。

特に、コロナ禍において、全国一斉休校により公教育の継続が難しくなったことで、家庭環境によって生徒の学習機会に差が生まれていることが懸念されている。

2020年6月に、あしなが育英会が遺児の保護者約200名を対象に実施した生活状況アンケートの中でも、子どもに対する学習面のサポートを求める回答が、最も多い結果となった。※

※あしなが育英会心のケア事業部 2020年「生活状況アンケート」:遺児の心のケアを提供する「レインボーハウス 」に登録する保護者を対象に、コロナ禍の生活状況についてアンケートを実施した。「子供に対して不安に思っていること」としては、自宅学習の機会や宿題の量が増えたことに対し、十分に対応が出来ない状況を反映して「学習面(学力の低下)」と回答する声が最も多く全体の64.1%となった。また、「子供に対して必要だと思っていること」としても、「子供に対する学習サポート」が最も多く、全体の43.3%となった。

こうした状況への対応策として、あしなが育英会は、2020年9月より、遺児または親が障がいを持つ小中学生向けにオンラインで個別学習指導を行う小中学生遺児学習支援プロジェクトを開始。

より多くの生徒により良い教育を届けることを目指すatama plusは、コロナ禍で広がる教育格差の問題に対しても対応したいと考え、あしなが育英会の小中学生遺児学習支援プロジェクトに、atama+を無償で提供することを決定した。

小中学生遺児学習支援プロジェクトでは、遺児または親が障がいを持つ全国の小中学生を対象に、同じような経験や環境をもった全国の大学生が「学習サポーター」としてオンラインで学習指導を行う。

まずは、2020年9月から3月にかけて約30名を対象にトライアルとして開始し、2021年4月以降もプロジェクトを継続・拡大する予定。

atama plusは、本プロジェクトに参加する中学生向けに、atama+を無償で提供する。

プロジェクトに参加する生徒は、授業時間に限らずいつでもatama+で学習できる。

週1回、1時間のオンライン授業内ではatama+での学習に加えて、学習サポーターと学習計画を立てたり、学習方法について相談したりする。

学習サポーターは、生徒の学習状況をリアルタイムに可視化する「atama+ COACH」を使って、離れた場所でも生徒がどこにつまずいているかを的確に把握しながら、その子に合わせたきめ細かい学習指導ができる。

今後も、atama plusはミッション実現に向けて、より多くの生徒によりよい教育を届けられるよう社会的責任を果たしていく。