「すらら」の姉妹版「すららドリル」EdTech導入補助金を活用し大分県の中高24校、約9,000名が学習開始

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区代表取締役社長:湯野川孝彦)が提供するAI×アダプティブラーニング「すらら」の姉妹版「すららドリル」が、大分県教育委員会におけるEdTech導入補助金を活用した実証事業の教材として採択されたことを発表した。

大分県内の20高等学校、4中学校、約9,000名が学習を開始する。

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式ICT教材「すらら」を、国内では約1,400校の塾、学校等に提供している。

全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的なEdTechスタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブなeラーニング教材。

レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できる。

初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっている。

すららドリルは、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストにより、学びの個別最適化を実現する「すらら」の姉妹版という位置づけで、主に公立小中学校で活用されることを想定し提供を開始している。

大分県では県立高等学校20校、別府市立中学校2校、九重町立中学校、玖珠町立中学校の計24校での導入となり、合計約9,000名の生徒が10月から学習を開始する。

大分県では、EdTechの活用により公正に個別最適化された学習の仕組みを提供するために実証事業に参加。

これにより、これまで教員に依存しがちだった学校現場にテクノロジーを積極的に導入し、学習指導における教員の負荷を軽減していくことを目指している。

現時点ではほとんどの学校で生徒数に対して学校保有の端末が不足しているため、PCルームの端末をクラスごとに交代で利用したり、家庭に端末がある場合には家庭学習用としてすららドリルを活用したりすることとなる。

また、今秋より端末が整備されている学校については、授業内で「すららドリル」のテスト機能を活用し既習内容を確認するとともに、ドリル機能による弱点補強を試みるなど、できることから積極的に取り組んでいく。

今後は「すららドリル」に蓄積したスタディログに現れる生徒一人ひとり、また、クラス、学年、学校全体としての学習傾向等を分析し、各校におけるより効果的な学習指導を目指していく。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していく。