京セラ、独自のAI技術でプログラミング作業を削減できる協働ロボット・システムを開発

京セラ株式会社(社長:谷本 秀夫、以下:京セラ)は、ロボットの自律的な動作を実現する独自のAI活用技術による協働ロボット・システムを開発したことを発表した。

今後、このAI活用技術を核とした協働ロボット・システムの開発を進め、2021年に協働ロボット市場への事業参入を目指す。

京セラの独自AI活用技術による協働ロボット・システムの概要

特長

京セラは、協働ロボット導入の課題と考えられる「ティーチング」といわれるプログラミング作業を大幅に削減することにより、シンプルかつスピーディーに協働ロボットを作動させる独自AI活用技術を確立した。

このAI活用技術は、協働ロボットのコントローラー内で自律的にリアルタイム処理をする「エッジ・システム」と、現場のデータを基に学習する「クラウド・システム」で構成されている。

この2つのシステムにより、「ティーチング」といわれるロボットの把持(はじ)対象物の情報登録やその対象物を移動させるロボットのアームの経路設定が不要に。

これにより、特に多品種少量生産の現場において、対象品種が変わるごとに必要なプログラミング作業を行わなくても協働ロボットが自律的に動き、生産現場の効率化を図ることができる。

開発の背景

製造現場で使われている産業用ロボットは、安全上、柵などで囲い人の作業とは分離して使われる大型のロボットが主流だが、近年、安全柵無しで人と作業空間を共有することができる小型の協働ロボットの導入が進んでいる。

この協働ロボットは、主要工業国の生産年齢人口の減少などを背景に、2025年にはグローバルで年間約2,600億円(※富士経済「 2020 ワールドワイドロボット関連市場の現状と将来展望」<FAロボット市場編>)の市場規模になると予測されている。

しかし、生産状況に応じた柔軟な対応がロボット側に求められる多品種少量生産の現場では、対象品種ごとにプログラミング作業が必要となるため、多くの時間や手間がかかることが協働ロボット運用上の課題となっている。

この「ティーチング」といわれるプログラミング作業をいかに短時間に行えるかが、今後の協働ロボットの市場拡大の鍵の一つと言われている。

京セラはティーチング作業を極小化できるAI活用技術による協働ロボット・システムの事業化にむけ、AI技術を核に、協働ロボットのアーム・メーカー/3Dカメラ・メーカーなどと更なる開発を進めていく。

なお開発品は、2020年10月20日~23日に開催される「CEATEC2020 ONLINE」の京セラブースで参考展示される。(※10月20日(火)より公開)