株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社:東京都品川区、代表取締役社長：柏村 美生）が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』は、2020年7月中に利用が決定した自治体・学校を発表した。
7月に「スタディサプリ」の利用が決定した自治体・学校
『スタディサプリ』の利用自治体が以下の通り決定。
今後、対象となる自治体・学校では、児童・生徒が利用できる学習機能、先生向け教育支援ツール『スタディサプリfor TEACHERS』全機能が利用可能となる。
『スタディサプリ』では、継続して使ってもらい、「学びたい」「学んでよかった」がもっと増えていくようサポートしていく。
自治体
- 【自治体名・対象学校】鳥取県・高等学校 （学校単位の希望制）
- 【自治体名・対象学校】山口県・高等学校
- 【自治体名・対象学校】兵庫県丹波市・中学校
- 【自治体名・対象学校】大阪府泉佐野市・小学校、中学校
- 【自治体名・対象学校】京都府長岡京市・中学校
- 【自治体名・対象学校】埼玉県坂戸市・中学校
- 【自治体名・対象学校】山形県三川町・中学校
7月利用決定校数合計：128校（※）開示可能先のみであり、全件ではない。
