オンライン学習サービス『スタディサプリ』7月の利用決定自治体・学校128校を発表

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都品川区、代表取締役社長:柏村 美生)が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』は、2020年7月中に利用が決定した自治体・学校を発表した。

7月に「スタディサプリ」の利用が決定した自治体・学校

『スタディサプリ』の利用自治体が以下の通り決定。

今後、対象となる自治体・学校では、児童・生徒が利用できる学習機能、先生向け教育支援ツール『スタディサプリfor TEACHERS』全機能が利用可能となる。

『スタディサプリ』では、継続して使ってもらい、「学びたい」「学んでよかった」がもっと増えていくようサポートしていく。

自治体

  • 【自治体名・対象学校】鳥取県・高等学校 (学校単位の希望制)
  • 【自治体名・対象学校】山口県・高等学校
  • 【自治体名・対象学校】兵庫県丹波市・中学校
  • 【自治体名・対象学校】大阪府泉佐野市・小学校、中学校
  • 【自治体名・対象学校】京都府長岡京市・中学校
  • 【自治体名・対象学校】埼玉県坂戸市・中学校
  • 【自治体名・対象学校】山形県三川町・中学校

7月利用決定校数合計:128校(※)開示可能先のみであり、全件ではない。


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シンボ ナツキ
埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界専門の転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。