子ども向けSTEAM教材開発のワンダーラボ、小学館から2.5億円の資金調達を実施

子ども向けアプリ・タブレット教材開発・運営などを行うワンダーラボ株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役:川島 慶 以下、ワンダーラボ)は、株式会社小学館を引受先とした2.5億円の第三者割当増資による資金調達を実施することで合意したことを発表した。

ワンダーラボ 資金調達の概要

資金調達の背景

ワンダーラボは、STEAM教育領域の子ども向けデジタル教材の開発・運営を手がけるEdTech(教育テック)分野のスタートアップ。

思考力育成アプリ「シンクシンク」は、150か国延べ120万人に利用されており、学力・非認知能力の両面に効果があることが実証実験で明らかになっている。

今年4月よりスタートしたSTEAM教育領域の新しい通信教育「ワンダーボックス」も、これまでにないデジタルとリアルを組み合わせた教材として、リリースから好評を得ている。

プログラミング教育の必修化など、ここ数年で大きな盛り上がりを見せている教育のオンライン化に加えて、新型コロナウイルスの影響が続く状況下、家庭学習を含めて、デジタル化へのニーズはさらに高まっている。

また、学習指導要領に規定された教科学習のみならず、AIが台頭する新しい時代に向けて、非認知能力にも注目が高まり、課題解決型の教育、STEM / STEAM教育の推進が進められている。

EdTech分野では、マシンラーニングなどを用いた学習の効率化・最適化にスポットライトがあてられてきたが、ワンダーラボは、「子どもの『知的なわくわく』を引き出す」ことにこそ、その時代の最高の技術や知見を活用していく。

資金調達の目的

今回調達する資金は、主にプロダクトの開発体制の整備や人材採用、プロモーションに投資し、成長を加速させていく。

また、小学館とワンダーラボは、これまでも子ども向け教材の監修やイベントの共催などの取り組みを続けてきた。

今回の調達を機に、両者の強みをさらに活かしあえるよう、協業体制を強化していく。

株式会社小学館 常務取締役 丸澤 滋氏コメント

ワンダーラボのコンテンツ企画力・開発力と、STEAM教育/非認知能力分野での知見に大きな可能性を感じています。教育テック分野でも非常にユニークな存在です。

小学館の幼児・児童向け出版活動や、小学館集英社プロダクションの保育園・幼児教室などの教育事業のDX推進など、すでにいろいろな協業やコンテンツ開発が始まっています。今回の資本提携を機に、お互いの強みを活かして大きなシナジーを創出していきたいと考えています。それによる両社の成長をとても楽しみにしています。

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