「Microsoft Teams」とUniposが連携を強化、Teams内で投稿や拍手といった「Unipos」の機能が利用可能に

「『はたらく』と『人』を大切にできる世界に」をビジョンに掲げ、従業員一人ひとりの貢献を見える化し組織課題を解決する「Unipos」を運営するUnipos株式会社(親会社:Fringe81株式会社、本社:東京都港区、代表取締役社長:斉藤知明/以下、Unipos社)はTeams用「Unipos Bot」をリリースし、マイクロソフト社が提供するコラボレーションツール「Microsoft Teams (以下 Teams)」とUniposの連携を強化したことを発表した。

これにより、Teams内で投稿や拍手といった「Unipos」の機能が利用可能となり、ビデオ会議やチャットなどによる生産性向上と、離れて働く仲間同士の貢献の見える化による一体感向上を、Teams内でシンプルに完結できるようになる。

TeamsとUnipos 連携強化の概要

Uniposを別ブラウザで開くことなく、Teams内で下記3つの操作を完結させることができる。

利用ツールが増えるストレスなく生産性と一体感の向上が可能。

  • 同僚の貢献に対して感謝、賞賛の言葉・ピアボーナスを送信する
  • 同僚同士が送り合う感謝の言葉を閲覧し、共に働く仲間の貢献を知る
  • 賞賛したい投稿に「拍手」を送り手軽に共感を伝える

※Teamsモバイル版からは利用できない。

TeamsとUniposの連携強化の背景

コロナ禍の影響により推進したテレワークの導入から、多くの企業がオフィスワークとテレワークが共存する働き方へと移行しつつある。

しかし急激なテレワーク導入により、2020年4月にUniposが独自に行った調査によると、44.6%が「チームの生産性が低下した」(※出展:Unipos「「テレワーク長期化に伴う組織課題」に関するアンケート」より)と回答。

また、同調査ではテレワーク開始後の組織課題上位2位に「コミュニケーションの取りづらさ」「社内連携のしづらさ」が挙げられた。

テレワーク環境下における社内連携とコミュニケーションの強化は喫緊の課題と言えるだろう。

そこでUniposは、テレワーク環境で顕在化している組織内コミュニケーション・連携にまつわる課題の解決をより強力にサポートすべく、Teams内で従業員一人ひとりの貢献を見える化できる「Unipos Bot」をリリースし、Teamsとの連携を強化した。

日本マイクロソフト株式会社 Microsoft 365 ビジネス本部 本部長 山崎善寛氏コメント

このたび、Teams向けのUnipos Botアプリにより、TeamsとUniposの連携が強化されたことを大変嬉しく思います。テレワークの推進により、お客様からのTeamsへの需要や期待が日増しに高まっております。

今回の連携強化により、Uniposが得意としている従業員同士の感情的な連携をTeamsからシンプルにできるようになったことは、多くのTeamsユーザーにとってチームワークを強化する上で、とても効果的であると考えています。

利用者の声(浅間商事 代表取締役 柳沢太一氏のコメント)

弊社では、これまでTeamsとUniposをそれぞれ使用して従業員同士の連携を強化してきました。両製品を使用してきたのは、多くのお客様の働き方改革を支援してきた経験から、働き方改革による生産性の向上には、効率化と感情交流による心理的安全性の両面が必要だと考えてきたからです。

今回の連携により、Teams内でUniposが利用でき利便性が向上したことを大変嬉しく思っています。これからも両製品の連携強化を期待しています。

「【Microsoft Teams × Unipos】3,000社の経営を支援するプロが語る withコロナ時代の働き方改革 新常識」イベント概要

今回の連携強化を記念して、日本マイクロソフトとUnipos共催ウェビナーを7月30日に開催する。

浅間商事の柳沢氏をゲストとして招き働き方改革に関するディスカッションを行うほか、TeamsとUniposのデモンストレーションも行う。

開催日時

2020年7月30日(木)9:30~11:00

場所

オンライン

登壇者

  • 日本マイクロソフト株式会社 Microsoft 365 ビジネス本部 エグゼクティブ プロダクト マーケティング マネージャー 春日井良隆 氏
  • 浅間商事株式会社 代表取締役社長 柳沢太一 氏
  • Unipos株式会社 代表取締役社長 斉藤知明氏

Uniposは「『はたらく』と『人』を大切にできる世界に」をビジョンに掲げ、「すべてのはたらく人にスポットライトを」をミッションに、withコロナ時代もモチベーション向上や従業員間連携の強化、行動指針(経営理念・バリュー等)の浸透といった組織課題を解決するため、一つでも多くの貢献にスポットライトを当てられるようサービス・プロダクトを磨いていく。


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シンボ ナツキ
埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界専門の転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。