アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」導入学習塾数1,000校を突破

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)が提供するAI×アダプティブラーニング「すらら」を導入する学習塾数が、2020年4月末時点で1,000校を突破したことを発表した。

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,200 校の塾、学校等に提供している。

全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材。

レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できる。

初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっている。

導入学習塾増加の要因としては、地方の中堅・大手学習塾チェーンでの導入の拡大が挙げられる。

学習塾においてはEdTech を効果的に活用することにより、講師の教務品質や人数に依存せず手厚い個別指導を実現することができ、また、運営コストを大幅に抑えることができるため過疎地などの未出店エリアにも進出できるようになる。

これまで学習塾が提供してきたサービスと「すらら」を組み合わせることにより、人口減への対応とサービス強化の両面を実現できることが、導入校の増加につながっている。

今回の新型コロナウイルス感染拡大をきっかけとした導入校も増えている。

新型コロナウイルス感染拡大に伴う学校休校を受け、大多数の学習塾も休校することとなった。

すららネットでは2月28日から全国の学習塾に対し無償IDを提供し、学びを止めないための塾の取り組みをサポート。

これまで従来型の授業を行ってきた学習塾が無償ID提供のサポートを受けることで、休校中の塾生へのオンライン自宅学習が可能となった。

「すらら」を自宅で学習させてみた結果、生徒や保護者から高い評価を受け、「すらら」の意思決定につながるというケースが増えている。

今回の休校をきっかけに導入した学習塾は、数十校の校舎を持つ学習塾チェーンから、塾長一人が教えてきた個別指導塾までさまざま。

規模に関わらず、今後も求められる「新しい生活様式」への対応や、今後起こるかもしれない自然災害等を含む多様なリスクに対する危機回避も想定しEdTech導入に踏み切るケースも増えている。

すららネットでは全国の学習塾を対象に「休校時の対応としての『遠隔授業』情報共有会」をオンラインで開催。

全国約300の参加塾に対し「塾休校時の運営状況」等についてアンケートを実施したところ、「すらら」導入塾の41.3%が、休校期間中にオンライン指導に切り替えることで「月謝を通常通り回収している」ことが明らかになった。

一方、「すらら」を導入していない塾は9.7%と10%を切る状況であり、日頃からEdTechを活用していることが、パンデミックやテロ、地震などの災害時のリスクが回避でき、塾経営の安定化に向け有効であるということが考察できる。

今後も塾経営のリスク回避のためにEdTechを導入する塾が増加することが期待されている。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していく。