対話式ICT教材「すらら」導入学校数が前年同月比32校増の200校を突破

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)が提供するAI×アダプティブラーニング「すらら」導入学校数が、2020年3月末時点で前年同月比32校増の200 校となったことを発表した。

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,000 校の塾、学校等に提供している。

全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場した。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材。

レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できる。

初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっている。

導入学校数は対前年同月32校の増となり、2019年の17校の増より大きく伸びた。

その増加要因として、

  • 私立中高における導入の堅調な増加
  • 通学が難しい生徒が多く在籍する通信制高校における導入の拡大
  • 公立小中学校における地方の過疎地域における遠隔学習目的での導入
  • 通級指導教室(障がいの程度が軽い子どもが、通常の学級に在籍しながら障害特性に合った個別指導を受けるための教室)への新規導入

などが挙げられる。

これまで学校において「すらら」は、無学年式の個別最適化された学習を提供することによる基礎学力の定着、基礎学力定着をICTで効率化することによる学び合いやアクティブラーニングの時間創出、また、教員の働き方改革といった側面で活用が進んできた。

一人ひとりが個別にインターネットに接続されたICT機器を使って学習に取り組むために、wi-fi環境ならびに一人一台または最低でもクラス全員分のパソコンやタブレットを利用できる環境を必要とし、私立中高での導入校がほとんどだった。

2019年6月には経済産業省により、Society5.0時代を見据えた「未来の教室」構築に向けた3つの柱の一つとして「学びの自立化・個別最適化」が掲げられ、知識の習得は一律・一斉・一方向授業から「EdTech による自学自習と学び合い」へと重心を移行してくことが提言された。

すららネットは長野坂城高等学校とともに経済産業省「未来の教室」実証事業に選定され、地方のスタンダードな公立学校においてICT活用による個別最適化された学習を実施し「学習前後で実施した小テストの得点率が大幅に上昇した」「通常授業と比較して、単元習得までの学習時間を40パーセント効率化できた」など、基礎学力向上に大きな成果を上げている。

2019年12月には、Society 5.0 時代における ICT を活用した新しい学びを実現するため、GIGAスクール構想が国によって掲げられ、一人一台の学習者用端末と高速大容量の通信ネットワークの整備が推進される。

今年2月には新型コロナウイルスの感染拡大により全国の学校が休校となり、教育のICT化の必要性がますます高まっている。

GIGAスクール構想の推進もコロナウイルス感染拡大による休校の長期化によりさらに加速していくことが予想される。

すららネットは学校休校に対応し、2月28日に全国の国公私立小中高校にID無償提供の呼びかけを行い、70校10万人以上の児童・生徒が自宅学習に取り組める環境を提供している。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していく。


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シンボ ナツキ
埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界専門の転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。