こゆ財団、SDGs項目4「質の高い教育をみんなに」達成へ向けたプロジェクトを始動。第一弾としてZOOMで教員向けセミナーを開催 |EdTech Media

一般財団法人こゆ地域づくり推進機構（宮崎県児湯郡新富町、代表理事：齋藤潤一、以下こゆ財団という）は、子どもたちの視野を広げ教員の働き方改革にも寄与するべく、オンラインツール活用による教育現場の改革を推進している。

これは、SDGs（持続可能な開発目標）の1つ「質の高い教育をみんなに」の実現手段として、オンラインツールが日常レベルで活用される社会を目指す活動である。

プロジェクト第一弾として、2020年4月18日（土）に教員向けオンラインセミナーを開催（使用ツールはzoom、約90分）することを発表した。

学校の諸活動に合わせたオンラインツールの活用法に関するレクチャーに加え、参加する教員の生の声に直接応えていくライブ相談をオンラインで行う。

「世界一チャレンジしやすい街」をビジョンに掲げるこゆ財団では、今後オンラインによる講座やイベントもさらに充実させ、Society5.0時代における先進的教育をリードする人材育成を推進していく。

教員向けオンラインセミナーの概要

2020年4月18日（土）10:00〜11:30

50名

500円

zoom

講師に教育魅力化コーディーネーター中山隆氏が登場。オンラインでの「生きた授業」を模擬実践！

2020年4月18日（土）にプロジェクトが主催する教員向けオンラインセミナーでは、2020年4月にこゆ財団教育イノベーション推進専門官に着任した中山隆氏が講師を務める。

内容は、小中高校の教員を対象とした、教育現場の諸活動に合わせた「オンライン活用法」。

オンライン学習に適したツールの紹介はもちろんのこと、学習段階に応じたスキル伝授、オンライン化に際した学校の体制・環境、学外関係者との調整など、オンラインでも可能な「生きた授業」の実現に必要なポイントを細部にわたってガイドする。

中山氏は、教育の魅力化に長く取り組んでいる隠岐島前高等学校（島根県海士町）で教育魅力化コーディーネーターとして活動してきた人材で、宮崎県立飯野高等学校（宮崎県えびの市）とは4年にわたって遠隔授業をコーディネートしてきた実績と経験を持つ、教育ICTのスペシャリスト。

民間企業で浸透が進む非常時のテレワーク。学校のオンライン対応に課題

新型コロナウイルスの感染症拡大が全世界の経済活動に影響を及ぼす中、政府は出勤状況を通常の7割に低減させるため、テレワーク（リモートワーク）を推奨している。

政府官邸が発行する未来投資会議（第37回）では、「テレワーク・遠隔教育によるICT等による非接触・遠隔サービスの活用」が論点として挙げられており、民間企業のテレワーク対応が進行している一方、ICT環境の地域格差や個人格差が大きい学校現場では対応の難しさが浮き彫りとなっている。

ファシリテーションや産官学コーディネートといった経験を持つ人材からなるこゆ財団の教育イノベーターチームは、増大するテレワーク需要と学校現場とのギャップにジレンマを感じる教員の心理面に着目。

Web会議ツール「zoom」を用いたオンライン研修を企画した。

すべての教員をファシリテーターへ。オンライン教員研修でSDGs項目4達成目指す

教育現場でオンラインツールが日常的に使用されれば、居住する場所に関係なく子どもたちは広い世界と繋がり、可能性は無限に広がる。

また、教員は各種研修をオンライン化することで、より自由で多彩な学びの機会を平等に得ることができるようになる。

こゆ財団では、SDGs項目4「質の高い教育をみんなに」達成に向けて、オンライン活用による子どもたちの可能性の拡大、教員の働き方改革を実現していく。