対話式ICT教材「すらら」小中学校範囲の理科・社会コンテンツをリリース

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、3月19日に、新しい学力観に基づき、学習指導要領に準拠した小・中学校範囲の理科・社会コンテンツをリリースしたことを発表した。

「すらら」小中学校範囲の理科・社会コンテンツリリースの背景と概要

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,000 校の塾、学校等に提供している。

全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材。

これまで、国語、算数/数学、英語の3教科の教材を提供してきた。

「すらら」ではレクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できる。

初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっている。

すららネットは3月19日に、新しい学力観に基づき、学習指導要領に準拠し標準的な学習事項を網羅した小・中学校範囲の理科・社会コンテンツをリリースした。

文部科学省「新しい学習指導要領の考え方」では、各教科で習得する知識や技能は相互に関連付けられ、社会の中で生きて働くものとなることが重要であるとされている。

「すらら」理科・社会では、このような新しい学力観に基づき、暗記科目ととらえられがちな科目についても、知識どうしのつながりや深い概念の理解を目指した学習体験を、これまでの「すらら」同様、無学年式のインタラクティブなレクチャー、ドリルの形で提供する。

理科では、身近な現象に対する疑問・問題提起を学習のきっかけとし、実験を中心にレクチャーを展開。

アニメーションを活用し繰り広げられる実験は、インタラクティブな要素を多用し、まるで自分がその場で実験に参加しているような疑似体験ができる構成となっている。

実験から得られた結果から考察を深め、要点や法則を理解するという流れをとることにより、単なる暗記ではなく、概念理解、本質理解を目指す。

理科では、3Dを活用し、実験や観察に疑似参加することにより本質的な概念理解を目指す(画像は小学理科)

社会では、新しい入試傾向である、複数の図表やグラフなどから情報を読み取る能力を鍛えることができ、暗記にとどまらず「なぜそうなったのか」をストーリーで理解できる展開となっている。

レクチャーではグラフやデータの読み取りのアクティビティを増やし、経験値を増やすことで、初見の資料を読み解く入試に対応。

また、特に歴史では、用語の丸暗記にならないよう、教科書では割愛されているような歴史背景も易しく解説したうえで、なぜそうなったのかを、ストーリーとして理解できるような構成となっている。

他の分野で習ったことを積極的に参照、紹介し、地理×歴史×公民の分野を超えたつながりを示し、社会全体の体系的な理解を目指す。

社会では、グラフやデータの読み取りの経験を積むことにより、初見の資料を読み解く入試に対応する(画像は中学地理)

リリースに先立ち3月11日に「すらら」導入塾向けに開催した「理科社会の内容紹介と活用法に関するWeb説明会」では、理科について「実験観察も疑似体験できるという設定や天体の分野で3D映像も取り入れている点は、かなり興味があります。」「手元に道具がなくても、画面上で実験や観察を模したもので、実際に体験できるレクチャーに興味を持ちました。体験してみたいです。」といった感想が、社会について「地理・歴史・公民に横ぐしを刺しているところがいい内容だと思います。」「資料の読み取りから考察が求められるようになっていますが、考察を答えることを苦手にしている子が多い。資料の考察をレクチャー等で学習していくと答え方や考え方がわかってくると思う。」といった感想が寄せられた。

概念理解・本質理解により新しい学力観に基づく学習が実現できる点に期待が高まっている。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していく。