対話式ICT教材「すらら」、放課後等デイサービスでの導入が100施設を突破

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、提供する AI×アダプティブラーニング「すらら」の放課後等デイサービス導入が2月19日に100施設を突破したことを発表した。

「すらら」導入により学習活動に取り組むことができる放課後等デイサービスが約1年で2倍に増え(2019年2月時点の放課後等デイサービス導入校者数:50校)、放課後等デイサービスに通う子どもたちの学習機会が広がっている。

放課後等デイサービスでの「すらら」導入概要

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,000校の塾、学校等に提供している。

発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブなeラーニング教材である。

レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できる。

初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっている。

「すらら」小学校低学年版は、子どもの発達科学研究所監修のもと、一般の児童はもちろん、学習障がいなどの発達の課題を持つ児童でも取り組みやすく、学力を伸ばしやすいよう、カリキュラム構成や画面の見やすさ、説明の理解しやすさを考慮し制作したもの。

パソコンやタブレットを使ったeラーニング教材は、学習障がい児を含む発達障がい児に適している点が多いと言われている。

放課後等デイサービスとは、学校に通学中の障がい児に対し、生活能力向上のための訓練や社会との交流促進などを行い、放課後等の居場所づくりを推進するためのサービスで、2012年に児童福祉法改正により制度化された。

放課後等デイサービスの事業所数は、制度化されて7年半後の2019年10月には1万4,080拠点に広がり、全国の発達障がい児童にとって身近な施設となった。

施設の増加に伴い保護者の関心は「どのようなサービスが提供されているか」に重点が置かれるようになり、一人ひとりに対応したサービスメニューの充実や、指導員の指導能力の向上などが求められるようになった。

保護者の求めるサービスの中でも特に高いニーズとして学習支援がありますが、これまでの放課後等デイサービスでは、学習指導経験のあるスタッフが不在のため、保護者からの学習支援ニーズに応えることが難しい状況が続いていた。

「すらら」を活用することにより、指導員に学習指導経験がなくても子どもたちが学習を進めることができるため、放課後等デイサービスでも指導員を増やすことなく学習支援を行うことができるようになった。

近年、将来の就職を見据えた就労準備型放課後等デイサービスが増えているが、就労準備には学習支援が不可欠と考える放課後等デイサービス経営者が増えてきていることにより「すらら」の導入が進んでいる。

また、複数事業所を運営する法人が導入する事例が増えていることも導入校増加の要因となっている。

「すらら」を導入している放課後等デイサービスのスタッフは、学習支援の面においては未経験ながらも、子どもたち一人一人に寄り添い、多方面から支援を行っている。その結果、子どもたちの学習や意欲に効果が現れている。

時間を忘れて集中して学習する児童、生徒の姿が見られ、未就学児童が2桁の繰り上がりのある足し算まで学習を進め、学習面の不安なく小学校に進学する例や、意思表示はできるものの発話がほぼない中学生が黙々と「すらら」学習を行って成績向上させたといった例が数多く出ている。

学習ニーズに応えることにより、保護者のサービスに対する満足度向上にもつながっている。また、近隣に「すらら」導入教室がない地域では、個人申し込みにより家庭学習で「すらら」を活用するケースも増えている。

すららネットは今後も「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」という理念のもと、これまで学習の機会に恵まれなかった子どもを含めすべての子どもたちに学習の機会を提供することにより、社会の問題を解決していく。