レアジョブ、企業のグローバル人材育成に関する動向調査を発表。企業の理想と実態に大きなギャップ

英語関連事業を運営する株式会社レアジョブ(以下、レアジョブ)は、法人契約にてレアジョブのサービスを利用中の企業を対象に、企業の英語研修とグローバル人材開発に関する動向調査を実施し、その結果を発表した。

英語研修とグローバル人材開発に関する動向調査結果概要

1.海外売上比率が10%以上の企業の半数以上でも、グローバル人材育成の計画は十分ではない

Q:貴社の海外売上比率をお選びください。(N=305,単一回答) Q:貴社におけるグローバル戦略の状況について、最も当てはまるものをお選びください。(N=305,単一回答)

企業における海外売上比率別に、グローバル展開に向けた組織戦略や要員計画の状況を調べたところ、海外売上比率が10%以上の企業でも、半数以上は計画が十分ではないことが分かった。

2.3分の2の企業が英語力を測る指標を導入する一方、実務に即した効果測定ができていない

Q:現在の英語研修全般(当社サービス含む)に関して課題や悩みに該当するものをすべてお選びください。(N=305, 複数回答)

今回の調査では、回答企業の64%が「社員の英語能力を測るための指標を導入している」との結果が得られた。

また、「英語研修の成果は『英会話能力の向上』」と考える企業が全体の80%に上る一方で、約50%の企業が「スピーキング能力が測れず、実務に即していない」と回答している。

現在の英語研修全般(レアジョブのサービス含む)に関して課題や悩みについての回答も、「研修のゴール設定がない」ことが最も多くなっている。

3.業務での必要性に関わらず、平均して従業員の約3割は英会話学習に意欲的であり、英会話が業務上不可欠でなくとも、学習に前向きな層が一定存在

左:貴社において日々の業務に英会話でのコミュニケーションが不可欠な社員の割合をお選びください。 右:貴社において日々の業務での必要性に関わらず、英会話学習をしたいと考えている社員の割合をお選びください。(N=305,単一回答)

今回の調査結果では「業務で英会話が不可欠な社員の割合は、会社全体の30%以上」と回答した企業数は、全体の2割程度にとどまった。

“業務上は英語を必要不可欠とする社員は、現状では一部にとどまる”と言い換えられる。

一方で、「業務上の必要性にかかわらず英語学習に意欲的な社員の割合」を回答企業で平均すると30%となった。

つまり、“業務上必要ではなくとも英会話学習の意欲がある社員”が、多くの回答企業において一定数存在すると考えられる。

総括

レアジョブ グローバルリーダー育成事業開発担当 坪内氏

今回の結果を通して、多くの企業にとって事業のグローバル展開が重要性と必然性を増しているものの、その推進力となる人材開発・育成においては、最適な手立てを見つけられていないという実態が浮かび上がりました。特に英語研修では、実施はしていても実務に即していた指標や、適切な人材開発の成果を計測するモノサシがないため、成果の創出につながる本質的な改善が必要であるとの結果が得られました。

一方、グローバル人材の不足が課題として挙げられるなか、業務上英会話が必要な層よりも、英会話学習への意欲が潜在的高い社員は多く、潜在層の掘り起こしが可能です。結果として、グローバルリーダーの候補となる人材の「量」を増やすことに繋げられます。

また、人材開発を進めるにあたり、目指す人材の定義とその人材像に適した評価指標を導入することで、人材開発の空転を止めることが可能と考えています。

課題解決につながるポイント

  1. グローバルリーダーの「量」を増やす潜在層として“英語学習意欲の高い社員”に注目
  2. 研修に明確な指標を導入し、英語研修の「質」を高めて効率的に成果を創出

調査概要

調査対象

法人契約にてレアジョブのサービスを利用中の企業の担当者(2019年11月時点)

回答数

305名(291社) ※一社で複数名回答の企業を含む

調査期間

2019年11月21日~2019年12月10日

調査方法

インターネット調査


ABOUT US

シンボ ナツキ
埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界専門の転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。