レノボ、教育分野における意識調査を実施。75%の保護者が「子供がネットで調べるようになり宿題の手伝いをしなくて済むようになった」と回答

レノボ・ジャパン株式会社(本社東京都千代田区、代表取締役社長デビット・ベネット、以下レノボ)は8月15日、教育分野における調査結果を発表した。

「教育分野における意識調査」結果概要

レノボは、テクノロジーが日常生活と社会に与えるインパクトについて、世界10か国(日本、米国、メキシコ、ブラジル、中国、インド、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア)のべ15,226人を対象にした国際調査を2019年3月から4月にかけて実施し、教育分野における調査結果を発表した。

その結果75%の保護者が、子供たちは学校の宿題を保護者に手伝ってもらわずネットで調べていると答えたことが明らかになった。

この傾向が最も顕著に見られたのはインド(89%)と中国(85%)で、いずれの国でも近年子供の学習を支援するためにテクノロジーを利用する保護者が増加している。

一方、最も低かったのはドイツの54%。ドイツ人は一般的にテクノロジーについて慎重であると言われ、教育の場では特にその傾向が見られた。

日本は70%で、10か国中で5番目だった。

保護者もテクノロジーに依存している(最も依存率低い国は日本)

その一方で、60%(日本は56%)の保護者が子供の宿題を手伝う際、ネットで調べたにもかかわらず、答えを前から知っていたふりをしたことが少なくとも一度はあると答えている。

これは数学(45%)や科学(38%)といったSTEM科目(科学、技術、工学、数学の教育分野)に加え、地理(36%)や外国語(35%)の科目でも多く見られた。

ちなみに日本の傾向は世界と異なり、数学16%、科学16%、地理18%と、いずれも10か国中最小の比率だった。

また、「子供の宿題の手伝いにスマートデバイスやネットを使ったことはない」と回答した比率は25%と調査国中最大だった。

世界中の回答者の多く(83%)が、教育分野におけるテクノロジーの進歩が子供たちの学業成績向上の一助になっていることに同意を示している。

あわせて、働く保護者の多く(84%)は、テクノロジーがもたらす恩恵によって、働き続けることと家族とのつながりを保つことが両立できていると答えている。

この傾向は中国とインドで最も顕著であり、両国の回答者の実に95%が、テクノロジーが彼らのキャリアと子育ての両立のために役立っていると考えている。

中国とインドに次いでブラジルでは89%がこの考えを支持している。

こうした考えに最も賛同が低かったのはやはりドイツ(68%)、またイタリア(71%)で、テクノロジーは、保護者が働き続けるかどうかの決定要因とは限らないと考えられていることを示唆している。なお日本は80%と中間的だった。

テクノロジーが子供たちを自立させる

テクノロジーは、高速インターネットの利用、自動翻訳ツール、アクセシビリティ機能など、学習を支援する多くのポジティブな要素を兼ね備えている一方、85%(日本は79%)の保護者はスマートデバイスやネットの使い過ぎが子供を依存状態にすると考え、72%(日本は62%)の保護者は子供の社交性に影響を及ぼしかねないとの懸念を示している。

一方、73%の保護者が、テクノロジーは子供たちが将来、学習と問題解決を自立してできるようになるための手助けをすると考えている。

この考え方は米国で最も低く(59%)、日本も62%と低めなのに対して、インドで最も高く、91%が同意している。

これは、同国で若い世代の教育を支援するためのテクノロジーへの依存度が高まっていることに関連している可能性がある。

最近の報告によれば、インドの母親の大半が子育てにスマートフォンを使用しており、10人のうち8人はテクノロジーによって子育てが楽になったと考えている。

これは、同国の保護者が、テクノロジーが社会を変える力を目の当たりにしていることを示唆している。

例えば、VRを導入して包括的かつ没入的な学習環境を作り出し、身体的、社会的、認知的障がいを持つ生徒たちをサポートする学校も登場している。

若者自身の考え方は、一般的に世界のZ世代およびミレニアル世代は、テクノロジーが自分たちの教育にプラスの役割を果たしてきていると感じており、世界の41%の若者は、自分たちが関心を持つテーマや社会的な問題を見つけるのにテクノロジーが役立っていると答えている。

若者に限らず全世代で見ても、教育における将来の課題を解決するために、テクノロジーが「非常に重要」であるとの考えが半数近く(49%)に上った。

ただし、日本でこうした意見を表した回答者の比率は相対的に低く、テクノロジーが自分の関心や社会問題に役立っていると答えた若者の比率は30%に留まった。

さらに、教育における将来の課題を解決するためにテクノロジーが「非常に重要」であるとの考えを持つ回答者は29%と、10か国中最低だった。

心理学者でDigital Nutritionの設立者、Jocelyn Brewer氏のコメント

近年、世界中で教えられているカリキュラムの中身が改良・更新されただけでなく、教育学や学習方法も変化してきています。多くの保護者から、勉強を頑張りなさい、勉強しなきゃだめだよ、程度の道徳的、感情的な指導しか子供にできない、という声を頻繁に聞きます。

デジタルであふれた世界では、子育てが家庭に新たな課題をもたらす場合があります。保護者自身の学びや人付き合いの経験に比べて、教育における現在のテクノロジーが非常に異質に感じられる可能性があるからです。子供が人生の成功と充足感を達成していく上で役立つ、学術的、社会的、感情的なスキルの上達をどのようにサポートしたらよいのか、保護者たちは戸惑い、圧倒されているかもしれません。保護者たちはテクノロジーが、学習の手助けとなる側面と学習から気をそらさせる側面の両方をもつことを理解しているものの、そのバランスをとるための支援を必要としているようです。

Lenovoのユーザーおよびカスタマーエクスペリエンス担当副社長、Dilip Bhatiaのコメント

教育の世界がスマートテクノロジーによって変革されつつあることに疑問の余地はありません。スマートテクノロジーによって、子供たちが冒険的で自立的な学習者となり、正しい答えを自ら見つけ出すことができるようになる機会を与えることができます。何事にも言える通り、オンラインとオフラインで適切なバランスをとることが重要ですが、テクノロジーは家族を結び付ける力を秘めています。一方、見落としてはならない観点として、子供の教育課題をサポートするに十分なテクノロジー環境を持つ保護者と持たない保護者がおり、それは地域間での差異も顕著だということです。

しかし、当社のテクノロジーソリューションによって、子供たちは教室内だけに限定されない、没入型の能動的な学習を体験することが可能になります。テクノロジーによって世界中が普遍的に平等になることは明らかです。子供たちは、身近にいる大人の知識に依存せずに、大量の情報源にアクセスすることができるようになるのです。

調査について

レノボは、世界10か国(日本、米国、メキシコ、ブラジル、中国、インド、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア。質問票の言語は8言語)、のべ15,226人を対象にした国際調査を実施。

調査サンプルは、各国の18歳以上のネット人口の分布に沿って抽出した。

調査は2019年3月31日から4月27日にかけて実施。

全10か国の調査対象全体に関する統計数値は95%優位水準で+/- 1%ポイントの誤差の範囲内、各国別の調査対象に関する統計数値は95%優位水準で+/- 3%ポイントの誤差の範囲内。

テクノロジーが日常生活と社会に与えるインパクトについて、現在、および将来について回答者がどのように考えているかを調査目的としている。

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