ベネッセ、小学生向け「デジタル・情報活用検定 Pプラスジュニア」を2020年度より提供開始。2019年度は無料お試し版を実施

株式会社ベネッセホールディングスの子会社、株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山市、代表取締役社長:小林仁、以下「ベネッセ」)は、2020年度より、小学生向けの「デジタル・情報活用検定 Pプラスジュニア」(以下「Pプラスジュニア」)を導入するにあたり、2019年度に、無料体験版を実施することを発表した。

申し込み受付は、2019年6月下旬から2月28日まで、検定の実施は9月10日~3月13日までとなる。

この商品は、2020年度から小学校で必修化されるプログラミングを含む「デジタル・情報活用能力」を総合的に測定する小学生向けの検定。

学校現場で情報教育をスタートする際や、児童の情報活用能力を把握するほか、プログラミングの指導などに活用できる。

「Pプラスジュニア」商品開発の背景

2020年度の小学校でのプログラミング教育の必修化を皮切りに、中学校・高校での「情報」教育の強化、そして2024年度から「情報」科目の大学入試化の可能性など、デジタル・情報処理能力はこれからの時代にとって重要な能力として注目されている。

一方で、プログラミング教育の導入に向けてどのように指導を始めてよいかわからない、または、手探りで情報教育を始めてみたけれどその効果がわからないという自治体や学校現場の先生の声も出ている。

こうしたなか、「Pプラスジュニア」は、開始以来累計約195万人(2019年3月時点の数値)の受検者数を記録し、ICTを活用した問題解決力を測る資格検定「P検」のノウハウをもとに、各分野のトップレベルの研究者とともに共同開発された。

「P検」ではこれまでも中高生・大人向けに、パソコン操作などの情報処理を通じて、知識や技能を現実の状況に応じて発揮する能力を測定してきたが、今回、小学生向けに「Pプラスジュニア」を開発するにあたり、「P検」の開発ノウハウや問題のデータバンクなどの資産を生かしつつ、これからの時代に必要な問題解決能力が測れるよう商品設計を行った。

今回の「無料お試し版」は、学校や自治体に2020年度以降の情報教育活動において「Pプラスジュニア」を活用するイメージを持ってもらうことほか、商品に対する意見を集め、2020年度商品版に向けて商品の精度を高めることをめざしている。

「Pプラス」のPは、「P検」のPであり、知識や技能を現実の状況に応じて発揮する能力「プロフィシエンシー(proficiency)」のPを表す。

そして、「プラス」はそのプロフィシエンシー(proficiency)と測定(assessment)の頭文字をとって「pr・as→プラス」という成り立ちのほか、「P検」に新たな価値をプラスした商品であること、受検者にとって測定を通じて新しい可能性がプラスされていってほしい、という想いが込められている。

「Pプラスジュニア」商品概要

「Pプラスジュニア」は、これからの時代に必要な「デジタル・情報活用能力」を総合的に測定する小学生向けの商品。

測定内容は、小学校で取り組みが始まる「プログラミング」のほか、「情報モラル・セキュリティ」「情報活用(タイピングを含む)」を含めた3領域で、インターネットを通じてパソコン上で取り組み、その場で結果を知ることができる。

検定の特長

  • 新学習指導要領を踏まえた出題。
  • 社会の傾向を踏まえた思考力・判断力・表現力を問う「問題解決型」の出題を含む。
  • 単純な合否型ではなく、成績に応じた評価で児童が継続して学ぼうとするやる気を支援。
  • CBT方式で、児童の受検結果はその場で確認ができる。
  • 2019年度は学校団体において「無料お試し版」の受検が可能。申し込み期間は6月下旬から2月28日まで、受検期間は9月10日から3月13日まで。

出題領域

「Pプラスジュニア」の問題は、新学習指導要領の内容を踏まえた出題。

身近な課題に対して知識・技能を活用してどう対応できるかを問う思考力・判断力・表現力も意識した問題解決型の問題を含み、受検を通じて能力の測定だけではなく、実社会でも通用する力の育成をめざす。

※すべての領域を受検する必要はない。また、各領域別に別日で受検が可能。インターネット環境によって時間は多少変動する可能性がある。また、取り組み説明等の時間は含まない。

問題例

受検結果

児童には、得点に応じて4段階(ダイヤモンド、金、銀、銅)で評価した結果帳票を返却する。

結果は各領域の分野別にチャート図で示し、よくできたところ、あまりよくできなかったところについてアドバイスが出る。

また、すべての領域で金メダル、ダイヤモンドというクリアレベルの成績を修めた児童には、マスター認定証が出る。

これにより、マスター認定をめざして頑張る児童の気持ちを支援する。

また、教師・団体主催者用の結果帳票もあわせて返却。

学年、クラス別の結果、各児童の結果について、領域別、領域内のサブカテゴリー別の評価がわかり、施策・指導による成果確認に活用できる。

児童別の成績の詳細がわかるため、児童について個別にできたところ・できなかったところについて細かなフィードバックをすることができる。


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Natsuki Shinbo
埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界に特化した転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。