リンクトイン、「Future of Skills 2019」今、社会人が最も取得したいスキルと社内教育に関する最新リサーチを発表。日本は「コミュニケーション」と「コラボレーション」のソフトスキルを最重要視

6億3000万人が利用する世界最大のビジネス特化型ネットワークのリンクトイン(LinkedIn)は、「Future of Skills 2019」今、社会人が最も取得したいスキルと社内教育に関する最新リサーチを発表した。

「Future of Skills 2019」リサーチ結果概要

この調査は、日本・オーストラリア・インド・シンガポール4カ国のビジネスパーソン4,136人を対象に「今最も取得したいスキル」についてアンケートを実施。

さらに、企業の社内教育担当者844人にも、「社員に身に付けて欲しいスキル」について聞いた。

また、世代間の意識も分析し、幅広い視点を提供することを目指した。

その結果、浮かび上がったのは「ソフトスキル」の重要性。

創造性やコミュニケーションなど、AIやビッグデータなどのテクノロジーでは補えない、人間特有の能力が、会計や財務などの「ハードスキル」よりもニーズが高いことが明らかになった。

4カ国共通で見られた傾向で、従業員4,136人の回答では、ソフトスキルが重要と答えた従業員は全体の59%。

社内の人材開発担当者も、57%がソフトスキルに価値を置くとしている。

ソフトスキルの重要性を挙げた理由は、従業員の47%が「人工知能(AI)に負けない人間的なスキルが必要だから」を選択。

44%が「今後も続くテクノロジーの変化で最後に残るのは高い思考力」43%が「キャリアを継続していく上で重要だから」と回答している(複数回答)。

特に日本は各国と比較してもこの傾向が最も強く出ており、ソフトスキルの重要性を4カ国の中で最も認識していると言える。

一方、日本での調査結果からは、固有の事情も見えてきた。

従業員が将来に向けて重要と考えているスキルは、「コミュニケーション」(42%)と「コラボレーション(連携)」(42%)。

他国ではトップ3位にはいっている「創造的思考力」は、「柔軟性」(37%)、「業界専門知識」(37%)に続く5番目となっている。

また、日本で最も重要とされる「コラボレーション(連携)」は他国では6番目以下と、ソフトスキルの中でも、日本人特有の「和」を重んじる性質が反映された結果となった。

また日本のZ世代(1990年代後半~2000年生まれ)は、日本の平均と比較して、幅広いソフトスキルの取得をより積極的に求めており、「コラボレーション(連携)」のスキルを最重要視している。

他方、企業が提供している社内教育のプログラムについては、他国と比較して日本の従業員が不満を持っていることが分かった。

「社内教育が時代の変化に対応しているか」との問いに対して、「対応している」と回答した従業員は57%と、4カ国中最も少ない結果に終わった。最も高かったインドでは86%が「対応している」と回答。

同様に、「社内教育の機会に恵まれているか」との問いには、日本は71%が「そう感じている」と回答したものの、4カ国で最下位だった。

リンクトイン日本代表村上臣氏コメント

AIやビッグデータ、クラウドコンピューティングの隆盛により、働き方が劇的に変化しています。その中で、質の高い労働力を確保することは全ての企業の命題であり、労働者にとっても、どのようなスキルを身につけるかが自らの価値に直結します。

今回の調査では、日本の労働者と企業との間での大きなギャップが明らかになりましたが、リンクトインでは、3万5千のプログラムを用意し、様々なスキルを効率的に学べる「LinkedInラーニング」を提供しています。人脈を広げたり新しいスキルを充実させることで、日本の皆さんがビジネス上の成功を達成するための支援をいたします。

調査概要

リンクトイン 「Future of Skills 2019」今、社会人が最も取得したいスキルに関する調査は、ACA Researchに委託し、2019年3/13から4/15の間に、社内教育の状況に掘り下げた視点を提供する目的で、アジア太平洋全域の従業員と社内教育担当者たちを対象に行われた。

合計4,136名の従業員と、844名の社内教育担当者が調査に参加し、オンラインの自己記入式調査票に回答。

サンプルは、調査票への記入意欲のある参加者を持つ、消費者および企業向けリサーチパネルを通して集められた。

調査はAMSRSガイドラインと全国プライバシー原則(National Privacy Principles)に準拠して実行された。

調査には現在および将来における社内教育の状況に関する全般的な観察が含まれ、アジア太平洋地域間や世代間の具体的な違いにも焦点が当てられている。

数字は切り上げ・切り捨てされているため、足し合わせても100%にならない場合がある。

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ABOUTこの記事をかいた人

Natsuki Shinbo

埼玉県出身。2018年12月からほぼ毎日EdTech Mediaの記事を更新しています。 EdTech Mediaのほかに、教育業界に特化した転職サイト「Education Career」を運営している株式会社ファンオブライフのマーケティング担当です。