スマホ版中高生向けデジタル問題集「Libry」、全国複数の高校で学校採用教材として正式導入

株式会社 Libry(リブリー、本社:東京都千代田区、代表取締役 CEO:後藤 匠)が2019年3月にリリースした、スマートフォン版中高生向け学習プラットフォーム「Libry(リブリー、以下リブリー)」が、全国複数の高等学校に正式導入された。

トライアルでの導入も含めると、数十校にのぼる。

出版社の発行する教科書や問題集を電子書籍化したスマートフォン向け学習アプリの、学校での正式導入は日本初(2019年5月 9日現在、Libry調べ)となる。

「リブリー」は、既存の問題集をデジタル化し、生徒一人ひとりの学習履歴に基づいて最適な問題を提示する「君だけの問題集」。2017 年にタブレット版をリリースしたが、さらに携帯性を高め、学習機会を増加させるため、2019年3月にスマートフォン版をリリース。

学校でのスマートフォン活用は、東京都が2020年度から東京都立高校において個人のスマートフォンを授業で活用する方針を打ち出し、現在モデル校での実証実験を進めるなど、関心が高まっている。

中高生向け学習プラットフォーム「リブリー」について

出版各社が発行している既存の問題集をデジタル化し、生徒一人ひとりの学習履歴に基づいて最適な問題を提示する中高生向け学習プラットフォーム。

生徒向けコンテンツと合わせて、教員向けには、「リブリー」の学習履歴や宿題の実施状況を確認するための管理ツールを提供している。

現在提供している教科は、数学、英語、物理、化学、生物。佐賀県の県立高校をはじめとして、トライアルでの利用を含めると全国で数百の中学校・高等学校で活用されている。

特徴

  1. 出版各社と提携することで、信頼と実績のある問題集をそのままデジタル化
  2.  一人ひとりの学習履歴に基づいて最適な問題を提示することで、応用力の強化、記憶の定着、弱点の補強を図る
  3. 「紙のノートとペンを使って勉強する」という学習スタイルはこれまでのまま、学習効率を高める

これらのサービスを通じて、社会問題となっている「重たい通学カバン」や「教員の長時間労働」などの課題解決に貢献している。

実際に活用している中学校・高等学校の現場からは、「通学カバンが軽くなった」「教員の残業時間が 1日あたり1〜2時間削減された」という声も寄せられている。

Libryはタブレット端末の導入が進まない学校でも、EdTech によって学習の効率化が進められるよう、引き続きサービスを開発、提供していく。

学校教育におけるスマートフォン活用について

「学習者1人1台の情報端末を整備する」という国の方針に従い、現在教育現場では、ICT 環境の整備が進められている。

しかし、実態としては、整備状況の自治体間格差が大きく、このままでは生徒全員が十分に EdTech を活用するのは困難、との声が上がっている。

このような状況のため、自宅の端末や個人の端末を学校に持ち込んで利用する BYOD(Bring Your Own Device)を検討する自治体が今後増えていくことが予想される。

実際に、東京都では 2020 年度から東京都立高校において個人のスマートフォンを授業で活用する方針を打ち出し、「都立学校スマートスクール構想における BYOD 研究指定校」を指定し、現在実証実験を進めている。

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