GMOメディアと船井総研が共同で「子ども向けプログラミング教育市場調査」を実施、2024年に2019年の2.3倍の250億円超に拡大すると予測

GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社(代表取締役社長:森 輝幸)が運営する、小学生向けのプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」は、経営コンサルティングサービスを展開する株式会社船井総合研究所(代表取締役社長 社長執行役員:中谷 貴之 以下、船井総研)と共同で、「2019年 子ども向けプログラミング教育市場調査」を実施した。

この調査では教室数と教材費、毎月支払われる受講料から「子ども向けプログラミング教育市場」の規模予測を算出している。

「2019年 子ども向けプログラミング教育市場調査」調査結果

子ども向けプログラミング教育市場は5年後の2024年に257億円まで拡大

矢野経済研究所「国内の教育産業市場」によると「国内の教育市場」は微増だが、プログラミング教育市場は2020年からの「小学校でのプログラミング教育必修化」を背景に大きく成長が見込める市場として注目を集めており、2018年においても新規参入企業が増加。

その結果、2019年の子ども向けプログラミング教育市場規模は114億2,000万円と、2018年の市場規模90億7,100万円と比較して約25.9%増加する見込みとなった。

また今回の調査より、この傾向は5年後の2024年も継続すると考えられ、2024年には257億3,000万円と2019年の約2.3倍になると予測している。

「コエテコ」×船井総研:子ども向けプログラミング教育市場の展望

2030年までには、1,000億円を超える市場になる可能性も

2024年までの短期で見た場合、子ども向けプログラミング教育市場は257億円超の市場規模になると予測しているが、以下のような環境が整備されていくことで市場拡大はより加速し、2030年までには、1,000億円を超える可能性があると予想している。

対象年齢の拡充

現状のプログラミング教室は、2020年のプログラミング教育の必修化に伴い小学生に向けた教室の展開が目立つが、今後は中高生向けにより高度で実践的なカリキュラムを学べる教室や、就学前の子ども向けにより初歩的な内容を教えたりする教室が増えることが予測される。

低価格なプログラミング教室の増加

最近では低価格かつ高品質なプログラミング教室も増えてきており、この流れがさらに加速していけば、裾野の広がりとともに受講者数も増加すると予想される。

女児の参加率の上昇

船井総研の調査によると、現在、プログラミング教室に通う子どもの男女比を見ると、男児が約8割で性別に偏りがある。しかし、今後は受験対策や就職のために、プログラミング教室に通う女児の数も増えてくることが予想される。

プログラミング教育の価値の市場への浸透

2020年より小学校でのプログラミング教育が必修化することを受けて、プログラミング教育に対する関心が日々高まっていることを受けて、今後のさらなる市場拡大が予想される。

特に、「プログラミング教育の価値の市場への浸透」の与える影響は大きいといえる。

現在文部科学省で、2021年から始まる大学入学共通テストにおいて、2024年以降のプログラミングを含む「情報科目」の導入が検討されている。また、一部の業界で既に始まっているIT人材の待遇向上は、新卒採用の場においても広がりを見せており、これに合わせて今後プログラミング教育が「進学や就職など将来に役立つ」という認識も浸透していくと見られる。こうした価値の浸透に伴い、さらなる市場拡大が期待される。

プログラミング教育市場調査をテーマにセミナーを開催

「コエテコ」では、今回の「2019年子ども向けプログラミング教育市場調査」をテーマに、プログラミング教室を運営する事業者やプログラミング教室の展開を検討している事業者向けにセミナーを開催する。

船井総研の北村拓也氏が登壇し「全国で急拡大するプログラミングスクールの現状」、プログラミング教育の今と未来がわかる内容となっている。

セミナー名

『「コエテコ」×船井総研「プログラミング教育市場」の現状と展望』

開催日時

2019年6月17日(月)16:00~18:00(受付開始15:30)

会場

セルリアンタワー オフィス棟 11F「シナジーカフェ GMO Yours」

登壇者

  • 船井総合研究所 保育・教育支援部 マーケティングコンサルタント 北村拓也氏
  • GMOメディア株式会社 コエテコサービス責任者 沼田直之氏

対象

プログラミング教室を運営する事業者やプログラミング教室の展開を検討している事業者

料金

無料