学習塾・予備校業界の売上高ランキングまとめ【2017年2月】

この記事では、学習塾・予備校業界の売上高をランキングにしてまとめています。上場企業で数字がわかるものを中心にまとめています。（2017年2月時点）

※非上場でも数字を公開している企業の売上高は参考データとして掲載しています。

学習塾は、地域によって強い企業が多く存在しており、全国的な知名度は高くないもののその地域ではシェアが高く規模の大きい企業も存在します。

近年、学習塾の業界は再編が進んでおり、買収や資本提携が相次いでいます。また異業種やベンチャー、スタートアップによるオンライン学習塾、周辺サービスも参入が相次いでおり、目が離せません。

学習塾・予備校業界の上場企業売上高ランキング

売上高が最も大きいのは、東進ゼミナールなどを運営するナガセで457.42億円です。2位の早稲田アカデミーの倍以上の売上高です。

学習塾・予備校の業態では営業利益率が一桁前半から20%代となっており、10％を越えると営業利益率が高いほうといえるでしょう。中でもステップは学習塾・予備校業界の中では抜群に収益性が高いといえるでしょう。

参考：通信教育、非上場学習塾の売上データ

参考までに通信教育事業者の売上データ、非上場ではあるものの売上高を公開している法人の売上データもまとめています。ベネッセに関しては全て合算してしまうと規模が大きくなりすぎてしまうので、年代で分けています。各世代での売上高も圧倒的で、まさにガリバーです。しかもこの数字が2016年3月期のもので、個人情報流出後、大幅に売上ダウンしているものです。

予備校の河合塾は学校法人のため、売上高という表現ではないのですが、約450億円です。ナガセとほぼ同等の規模ということになります。代々木ゼミナールや駿台は売上高を非公表としていますが、河合塾、ナガセのほうが規模は大きいだろうと言われています。

売上高二桁後半億円から200億円程度の規模の企業が多く、今後少子化の中で生き残りをかけて競争の激化、再編などが予想されています。

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