ウェブルート、「日米で見るセキュリティ上のAI/機械学習意識調査」をインフォグラフィックとして公開

10年以上にわたるAI(人工知能)/機械学習を用いたセキュリティサービスで、業界をリードするウェブルート株式会社 (本社:東京都港区、 代表取締役社長:伊藤 誉三、以下 ウェブルート)は、日米(各国200名)の企業のIT( 情報システム部) 幹部を対象にセキュリティ上のAIや機械学習について調査を実施し、その調査結果をインフォグラフィックとして公開した。

「日米で見るセキュリティ上のAI/機械学習意識調査」要旨

  • 日米いずれの企業も70%以上はAI/機械学習を活用したセキュリティツールの導入を増やしたいと思っている
  • 日米企業の70%以上の企業はセキュリティ上のAI/機械学習は、組織の安全性を向上すると考えている
  • 60%の日本企業は自社で導入するセキュリティ製品において、AI/機械学習が利用されていることを重視、と回答
  • 日本企業の70%はセキュリティ上のAI/機械学習を重要と認識しつつ導入に抵抗がある

「日米で見るセキュリティ上のAI/機械学習意識調査」結果概要

日本の約75%の企業はAI/機械学習を活用したセキュリティツールの導入を増やしたい

今回の調査で、日本企業の75%がAI/機械学習を活用したセキュリティツールの導入を増やすことを検討していることがわかった。セキュリティの先進国といわれる米国企業は同じ質問に対し、71%という結果で導入増加の意欲が高い結果となった。

82%の日本企業はAI/機械学習を活用したセキュリティが安全性を向上すると考えている

また、日本企業の82%は、AI/機械学習のサイバーセキュリティにより組織の安全性が向上すると考えている。この結果は、米国より10%以上高くなった。

60%の日本企業は自社で導入する製品のAI/機械学習の活用有無が重要と回答

実際にセキュリティツールの導入を検討する際、日本企業の60%はその製品がAI/機械学習を活用しているかを重視していると回答した。一方で、米国企業は70%が重要と回答しており、10%の差がみられた。

日本企業の70%はセキュリティ上のAI/機械学習を重要と認識しつつ導入に抵抗あり

日米いずれもAI/機械学習に関して高く期待する一方で、半数以上の企業は利用中のサービス・ツールがどのような意味・意義をもつのかわからないと回答している。日本企業では、70%の企業がAI/機械学習の導入に抵抗を感じており、重要性を認識しつつも導入できていない実態が浮き彫りになった。

ウェブルート株式会社セールスエンジニア セバスチャン・アミゴによるコメント

日本企業は「AI」「機械学習」をバズワードとして認識している一方で、進化し続けるサイバー攻撃に対して効果的な方法を探しています。しかし多くの企業はAIや機械学習によるセキュリティの専門知識・スキルが不足しているため、信用できる知識をもったベンダーを求めています。実のところ、一番重要なのは確かな実績に基づく「信用・信頼」なのです。ウェブルートは10年以上に渡り、AI/機械学習によるセキュリティソリューションを提供しつづけています。すなわち、お客様ご自身がAI/機械学習の専門家になる必要はないのです。