旺文社が高校のICT機器・サービスの導入及び活用実態調査を実施、タブレット導入校の約2割が生徒1人に1台配備

教育出版の株式会社旺文社(本社:東京都新宿区、代表取締役:生駒大壱)は、高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態について、アンケート調査を実施。今回で3年目となる調査は、全国計1,189校の高等学校からの回答を集計。

ICTの教育利用に関する近年の傾向と課題について、過去2年分の調査結果との比較を交えた分析結果を公開した。

この調査結果を受け、旺文社では、各高等学校の実情に則した教育ICTサービスの提供と、活用のためのサポートに取り組んでいく。

高等学校におけるICT機器・サービス導入状況及び活用の実態調査 結果サマリ

タブレット型PCを1台以上導入している高等学校は36.2%

タブレット型PCを校内に1台以上導入している高等学校の割合は、昨年度調査から微増の36.2%となった。生徒の私物端末を活用する「BYOD※1」を導入する動きも広がっている。

※1 「Bring Your Own Device」の略語。元々は企業などの団体組織において個人所有のモバイル端末を職場に持ち込み、それを業務目的の情報端末として運用するといった取り組み。

タブレット型PCの配備は「生徒1人1台」とする高等学校が導入校の約2割に。個別利用に伴う課題も

タブレット型PC導入校のうち、「生徒1人に1台配備」している高等学校の割合は19.3%となり過去最多に。今後、導入の予定がある高等学校でも、過半数が「生徒1人に1台配備」を見込んでいる状況。

積極的な個別利用が進む一方で、「生徒の情報モラルの向上」を課題に挙げる教員の声が増加した。

教育改革の流れを受けて膨張・多様化するICT活用への期待と課題意識

2020年度大学入試改革を始めとする変革の機運を受けて、高等学校におけるICT活用に対しては、必要性と期待が同時に高まっているようだ。

特にICTと親和性が高い「英語4技能(※2)」指導や「eポートフォリオ(※3)」導入の場において、活用に対する期待感や課題意識を抱える声が多く聞かれた。

※2 英語能力の測定における、リスニング・リーディング・ライティング・スピーキングの4つの評価観点。大学入試において英語の4技能をバランスよく評価することが指針として掲げられ、それに基づいた新しい試験制度の導入が、2020年度から開始される見通し。

※3 高等学校における授業・行事・課外活動や資格・検定取得など、学校内外での活動や学びの成果をデータとして記録するもの。大学入学選抜において主体性を重視する文部科学省の方針のもと、生徒に対する評価基準としての活用が将来的に広がる見通し。

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