リクルート進学総研が高大接続改革に関する調査を実施、高校教員の91.1%がアドミッション・ポリシーを認知

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都品川区 代表取締役社長 山口 文洋)が運営する、リクルート進学総研(所長:小林 浩)は、高校の教育改革に関する現状を明らかにするため、全国の全日制高校に対して、高大接続改革、新しい学習指導要領、キャリア教育、進路指導、学校改革に関する取り組みに対しての調査を実施した。

本調査によるリリースは「アクティブラーニング型授業」編、「高大接続改革」編、「専門職大学」編の計3つあり、本リリースは「高大接続改革」編。

※本調査は、『キャリアガイダンス』編集部とリクルート進学総研が隔年で実施している調査で今回で第20回目。これまでは「高校の進路指導・キャリア教育に関する調査」の名称で、高校現場の実態を把握する調査として実施。第20回目の今回は「高校教育改革」の視点から高校現場の実態を把握することを目的としている。

調査結果概要

高大接続・連携の観点から大学・短大などに期待すること

  • 1位:わかりやすい入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)(43.8%)
  • 2位:寮や奨学金、授業料免除の充実(42.1%)
  • 3位:調査書等の電子化(39.8%)

「アドミッション・ポリシー(入学者受け入れ方針)」の認知と活用

  • 高校教員の91.1%が「認知」している
  • 認知者のうち「進路指導での活用」は57.0%

2020年度からセンター試験に代わって導入される「大学入学共通テスト」の対策

「大学入学共通テスト」対策を実施・検討している学校は93.8%

  • 1位:アクティブラーニング型授業を増やす(64.6%)
  • 2位:英語の外部試験の受験を促進(59.3%)
  • 3位:理解・浸透・意識改革などの教員研修の実施(53.5%)

各大学の「個別選抜」改革において気になること

  • 1位:英語の4技能評価の導入(66.7%)
  • 2位:主体性等評価の導入(57.0%)
  • 3位:総合型選抜・学校推薦型選抜での学力評価の必須化(48.3%)
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