リクルート進学総研が高校教育改革に関する調査を実施、9割以上の高校が『アクティブラーニング型授業』を導入

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都品川区 代表取締役社長 山口 文洋)が運営する、リクルート進学総研は、高校の教育改革に関する現状を明らかにするため、全国の全日制高校に対して、高大接続改革、新しい学習指導要領、キャリア教育、進路指導、学校改革に関する取り組みに対しての調査を実施した。

本調査によるリリースは「アクティブラーニング型授業」編、「高大接続改革」編、「専門職大学」編の計3つあり、本リリースは「アクティブラーニング型授業」編である。

※本調査は、『キャリアガイダンス』編集部とリクルート進学総研が隔年で実施している調査で今回で第20回目。これまでは「高校の進路指導・キャリア教育に関する調査」の名称で、高校現場の実態を把握する調査として実施。第20回目の今回は「高校教育改革」の視点から高校現場の実態を把握することを目的とした。

「アクティブラーニング型授業」の 導入状況

90.4%の高校が「アクティブラーニング型授業」を導入

  • 2014年47.1%→2016年92.9%→2018年90.4%
  • 2016年以降の導入率は9割以上をキープ

「学校全体で導入している高校」が、2014年の3倍以上に増加

  • 2014年8.7%→2018年29.3%

「教員個人単位での取り組み」は、前回より10.4ポイント減少

  • 2016年51.1%→2018年40.7%

「アクティブラーニング型授業」の 取り組みによる変化

変化のトップは「学びに向かう姿勢・意欲が向上した(49.1%)」

  • 1位:学びに向かう姿勢・意欲が向上した(49.1%)
  • 2位:教員の授業観が変わった(41.5%)
  • 3位:主体性・多様性・協働性が向上した(37.9%)

「アクティブラーニング型授業」の 課題や改善点

半数以上の教員が「教員の指導スキルの向上(58.6%)」と「教材開発や授業準備の時間確保(54.9%)」が課題と回答

1位:教員の指導スキルの向上(58.6%)

2位:教材開発や授業準備の時間確保(54.9%)

3位:評価手法の確立(46.6%)

   

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