この記事では、教育業界の企業の平均年収をランキングにしてまとめています。各企業の平均年収は、有価証券報告書などの公開データから引っ張っています(2017年2月現在)。教育業界の全ての企業を網羅できているわけではなく、株式を上場している、上場企業のみが対象です。
非上場で教育業界の中で知名度のある企業は、公文、増進会出版社、代々木ゼミナール、河合塾、駿台予備校、ECC外語学院、NOVAといった企業です。
また、複数事業を行っており教育事業を行っている会社も一部含んでいます。連結企業も含んだ数字で出しています。
この記事の目次
教育業界の平均年収ランキング
企業名 | 平均年収(万円) | 平均年齢 | |
1 | ベネッセホールディングス | 944 | 43.3 |
2 | 学研ホールディングス | 935 | 48.5 |
3 | ODK | 756 | 43.4 |
4 | 内田洋行 | 726 | 43.8 |
5 | ナガセ | 703 | 35.6 |
6 | リソー教育 | 631 | 42.4 |
7 | チエル | 610 | 36.7 |
8 | 朝日ネット | 596 | 36.3 |
9 | レアジョブ | 566 | 34.5 |
10 | ウチダエスコ | 561 | 41.7 |
11 | ステップ | 550 | 36.1 |
12 | ヒューマンホールディングス | 546 | 34.3 |
13 | 東京個別指導学院 | 540 | 35.4 |
14 | ウィザス | 523 | 39.7 |
15 | 明光ネットワークジャパン | 520 | 36.2 |
16 | ビジネス・ブレークスルー | 518 | 35.9 |
17 | 早稲田アカデミー | 508 | 35.7 |
18 | 京進 | 498 | 35.9 |
19 | 城南進学研究社 | 494 | 37.1 |
20 | 幼児活動研究会 | 481 | 32.5 |
21 | 学究社 | 472 | 39.1 |
22 | イトクロ | 459 | 29.1 |
23 | TAC | 453 | 40.2 |
24 | 成学社 | 437 | 37.4 |
25 | 秀英予備校 | 429 | 33.1 |
26 | ジェイエスエス | 423 | 38.7 |
27 | 昴 | 420 | 38.9 |
35 | 市進ホールディングス | 416 | 42.5 |
28 | 進学会 | 410 | 36.4 |
29 | クリップコーポレーション | 385 | 35.1 |
30 | LITALICO(りたりこ) | 379 | 31.4 |
31 | エス・サイエンス | 366 | 52.7 |
32 | JPホールディングス | 344 | 47.5 |
33 | ニチイ学館 | 341 | 43.7 |
34 | グローバルグループ | 337 | 34.7 |
教育業界で上場している企業の平均年収のランキングは上記のようになっています。(2017年2月10日現在)一位はベネッセホールディングスの944万円、二位は学研ホールディングスの935万円です。
平均年収を見る際のポイント

平均年収を見る際に単純に高い、低いをみることもできますが、合わせて確認した方がよいデータもありますし、気をつけた方がよいポイントもあります。以下にその内容をまとめます。
ホールディングス制は給与が高くなる
ベネッセや学研のようにホールディングス制を導入している場合、実体の給与を反映していない可能性が高いです。多くの従業員は、持ち株会社のホールディングスではなく、各グループ会社で勤務しており、その給与水準で働いていることが普通です。
例えばベネッセは、連結にすると従業員数は21,452人と発表されていますが、ベネッセホールディングスに在籍している従業員は99人にすぎません。グループ会社に勤める大多数の従業員の平均年収は詳細にはわかりません。
※13位の東京個別指導学院は、ベネッセのグループ会社ですが、平均年収は540万円とホールディングスに比べ低くなっています。
学研ホールディングスも連結の従業員数は3,399人ですが、ホールディングスの在籍は42人となっています。
一部のホールディングス在籍の従業員の年収によって平均が高くみえるため、実体と離れている場合があるので注意が必要です。
平均年齢も合わせて確認する
平均年収の高い低いを比較する際に注目した方がよいもう一つの指標は平均年齢です。一般的に給与水準は平均年齢が高くなるほど上がるため、平均年齢と平均年収のバランスを確認したほうがよいでしょう。
例えば5位にランクインしている、東進ゼミナールなどを運営するナガセは、平均年収703万円で平均年齢35.6歳と他の上位の企業に比べ平均年齢は低いことがわかります。
単純に平均年収だけではなく、平均年齢も確認した方がよいでしょう。
職種によって給与体系が大きく異なる場合がある
あくまで従業員の平均年収のデータのため、一部の従業員の年収が高くとも、データとしては低くなっている可能性があります。その可能性が多いのが、多くの店舗や事業所を持ち、その店舗の従業員と本社勤務の従業員に隔たりがあるのがよく見られるパターンです。
保育士や塾講師などの給与水準は比較的低く、また従業員数も多くなりやすいので、平均年収としては低くなっている場合が多いです。