レアジョブとZ会、オンライン英会話サービスにおける業務提携契約を締結

オンライン英会話サービス事業を運営する株式会社レアジョブは、株式会社増進会出版社とオンライン英会話サービスの共同販売、英語教育サービスの共同開発に関する業務提携契約を結びました。
今後両社は、株式会社Z会をはじめとする増進会傘下の事業会社(以下Z会グループ)による、業務提携内容の実現を進めます。
レアジョブ・Z会

業務提携の背景および提携のねらい

企業法人の海外展開が急激に加速するなど、国内に留まらずグローバルに活躍する人材の創出が求められる中、小学校における英語必修化、中学や高校での英語による授業実施、2020年に予定されている大学入試改革等により、英語4技能(聞く・話す・読む・書く)のうち、特に「話す」「書く」の、英語による発信力の強化に向けた教育へと大きく変化しています。

レアジョブは2007年に創業し、「日本人1,000万人を英語が話せるようにする。」をサービスミッションに掲げ、マンツーマンオンライン英会話「レアジョブ英会話」を主たる事業として展開しています。

「レアジョブ英会話」では、「安価・たくさん量を話せる・高品質」という強みを活かし、「英語を話せるようになるためのサービス」として40万人以上のユーザーに累計2000万回以上のレッスンを提供、674社以上の法人企業、教育機関に採用されています。

一方で、Z会をはじめとするZ会グループ各社は、英語教育については一貫して力を注いでおり、Z会の主業態である通信教育だけでなく、速読英単語(学習参考書)・NEW TREASURE(中高生用検定外英語教科書)などを出版していました。

今回の業務提携を通じて、ユーザーのニーズに沿った共同開発の新サービスを投入することで、昨今の英語4技能のニーズに応えるだけでなく、国際社会での協働を可能にする英語コミュニケーション能力を備えた人材を育成し、社会の革新と発展に貢献するとしています。



業務提携の内容について

本年3月より、Z会グループ会員へのレアジョブオンライン英会話レッスンの共同販売、Z会グループが学校に対して販売するNEW TREASUREに準じたオンライン英会話レッスンの提供、Z会グループによる学校、塾・予備校に対する、レアジョブのオンライン英会話レッスンの販売代理、英語教育サービスの共同開発などを進める予定。

今後は、オンライン英会話事業サービスに関する業務提携を進めることにより、協業を深めるとともに、両社の強みを生かした高品質・高付加価値のサービスを提供し、大学入試改革に伴い高まりつつある英語4技能向上に向けたニーズに応え、世界共通の価値基準に基づいた新しい英語教育サービスの実現を目指すと発表しています。

なお、業務提携の実効性を高めるべく、増進会はレアジョブの株式(発行済み株式総数に対する所有割合4.33%)を保有する予定。

コメント:株式会社増進会出版社 代表取締役社長 藤井孝昭氏

本日の発表を無事に迎えられたことを大変喜ばしく感じております。現在、教育という分野は大きな変化の時代を迎えています。我々Z会グループも、お客様一人ひとりに「最高の教育」と感じていただくため、日々サービスの改善に努めております。今回、マンツーマンオンライン英会話の分野において国内No.1のサービスを提供する株式会社レアジョブ様との業務提携が実現したことは、我々が目指すICTを活用した新しい英語教育サービスの具体化に向け、大きな一歩を踏み出すことになると確信しております。レアジョブ様との今回の提携を通じて、両社の強みを融合することにより、英語教育の発展に大きな成果をもたらすことのできるものと考えております。今後の両社協働での展開にご期待ください。

コメント:株式会社レアジョブ 代表取締役社長 中村岳氏

この度、増進会出版社様と業務提携し、小中高分野中心の英語学習体験を一段と高める新商品開発や、オンライン英会話の展開に関する共同事業を行う運びとなりました。本提携に至るにあたって、私たちは増進会出版社様の理念に共感し、増進会出版社様とならば、一緒に既存の英語教育を変化させ、より成果を上げるための商品づくりができると確信いたしました。私自身、中学1年生から大学受験まで、Z会ブランドの通信講座にお世話になったOBでもあります。自ら実感してきた高品質なサービスを、当社の強みとする英会話領域でも多くの方々に体験いただくことを通じ、ミッション「日本人1,000万人を英語が話せるようにする。」の実現に向けて、事業速度を加速してまいります。



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EdTech(教育×テクノロジー)をテーマにした「EdTech Media」、教育業界に特化した求人サービス「Education Career」を運営する、株式会社ファンオブライフ代表取締役。 EdTechのムーブメントを、情報と人材の面から支援している。