「現在の居住地が情報収集に不利である」と回答した地方在住者は8割以上 。3人に1人が「最新の情報を得る」ために動画学習サービスを利用していると回答

オンライン動画学習サービス『schoo WEB-campus』を運営している株式会社スクーは、会員に対して「インターネットでの動画学習」に関するアンケート調査を実施しました。

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2015年、大手企業がアメリカのオンライン教育プラットフォームを提供している企業と提携したり、ビジネス特化型SNSを提供している企業が同じくアメリカのオンライン教育サイトを買収するなど、オンライン教育ビジネス業界に大きな動きが見られています。
また、日本では以前から文部科学省がICT教育に力を入れており、2015年7月には「ICTを活用した教育推進自治体応援事業」などを推進しています。

スクーでは、2015年4月に福岡市と、さらに10月には佐賀県立高校2校や千葉市と連携するなど、地方自治体との取り組みを推進しています。こうした取り組みを通して情報格差の解消に貢献し、地方経済成長の一助となるよう邁進してまいります。

【調査結果サマリー】

1.オンライン動画学習サービス利用者の半数以上が首都圏(1都3県)以外に在住
動画学習で学ぶ理由の1位は「受けたい授業がある」(77.9%)首都圏とそれ以外の地方での差が目立った項目は「仕事のスキルアップにつながる」「いつでも受けることができる」「最新の情報が得られる」「どこにいても受けることができる」の4項目で、その差は10~20ポイント以上
2.授業を選ぶ際の基準は、1位「今の自分の仕事に役立つかどうか」(71.9%)東北地方や四国地方の半数が「今後転職や起業を考える際に役立つかどうか」を選択
3.現在の居住地が「情報収集」に不利だと感じているのは四国地方が1位で86.4%次に首都圏以外の関東地方(81.0%)、中部地方(76.1%)と続き、首都圏(22.5%)と大きな差が目立った
4.どの地方においても「スキルアップやキャリア形成のための学習意欲」は高く、東北地方・関西地方・中部地方・九州沖縄地方・関東地方(首都圏、首都圏以外)は8割以上であった

【詳細】
1.オンライン動画学習サービス利用者の半数以上が首都圏(1都3県)以外に在住
オンライン動画学習サービス『schoo WEB-campus』の会員に対し、現在の居住地を聞いたところ半数以上が首都圏(1都3県)以外に在住していることがわかりました。首都圏が4割以上も占めていた理由としては、スクーがプログラミングやWebデザインといったWeb/IT系のコンテンツを多数提供しているため、IT関連企業が一極集中している東京周辺在住の利用者が多いのではないかと推察しています。一方で、首都圏以外に在住している53.0%のうち、17.6%が関西地方、11.2%が中部地方と、大阪や名古屋といった大都市を抱える地方が占めていました。(グラフ1)

2.動画学習で学ぶ理由の1位は「受けたい授業がある」(77.9%)
首都圏とそれ以外の地方での差が目立った項目は「仕事のスキルアップにつながる」「いつでも受けることができる」「最新の情報が得られる」「どこにいても受けることができる」の4項目で、その差は10~20ポイント以上
“学ぶ”ための手段として、専門書を読む、専門学校などに通う、セミナーや講演会に足を運ぶといったさまざまなことが挙げられる中で、インターネットを使った「動画学習サービス」で学ぶ理由について聞くと、半数以上が「自分が受けたいと思う授業があるから」(77.9%)、「仕事のスキルアップにつながるから」(60.3%)と回答していました。これは、スクーの授業が社会人を対象にして作られていることに起因していると考えられます。

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さらに、動画学習で学ぶ理由について地域別でみてみると、「仕事のスキルアップにつながるから」は東北地方が一番多く(80.0%)、次いで四国地方(77.3%)と首都圏よりも20ポイント以上も差があることが明らかになりました。受講時間に対する自由度については、首都圏が42.9%であることに対し、中国地方が64.0%、四国地方が63.6%と、こちらも20ポイントも差がありました。また、「最新の情報が得られるから」は首都圏以外の関東地方が42.9%、九州・沖縄地方が41.8%、中国地方が40.0%、「どこにいても受けることができる」という受講場所の自由度についても九州・沖縄地方が40.5%と首都圏(28.6%、28.1%)よりも10ポイント以上高いことがわかりました。

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以上のことから、オンライン動画学習の時間と場所を問わず受講できる点が好まれていることや、首都圏よりも地方の方が最新の情報を得るためにオンライン動画学習を利用している点が浮彫になりました。

3.授業を選ぶ際の基準は、1位「今の自分の仕事に役立つかどうか」(71.9%)
東北地方や四国地方の半数が「今後転職や起業を考える際に役立つかどうか」を選択。動画学習サービスの利用者が受講する授業を選ぶ際の基準は、「今の自分の仕事に役立つかどうか」(71.9%)、「興味がある分野かどうか」(63.3%)といった点が挙げられました。

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また、自身のキャリアチェンジに向けて動画学習を活用している人(「今後転職や起業を考える際に役立つかどうか」選択者)が3人に1人もいるなど、仕事におけるスキルアップやキャリアチェンジを目指して活用している人が多く見受けられました。

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また、全体で35.4%いた「今後転職や起業を感がる際に役立つかどうか」を居住地別に見てみると、東北地方では56.0%が、四国地方では54.4%が選択しており、首都圏(33.4%)よりもキャリアチェンジに向けて動画学習を活用しているということがわかりました。

4.現在の居住地が「情報収集」に不利だと感じているのは四国地方が1位で86.4%
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現在の居住地が仕事や趣味における情報収集に不利であるかどうかについては、首都圏以外の各地方で半数近くが「不利である」と回答。特に多かったのは四国地方と首都圏以外の関東地方で、首都圏と比べると60ポイント近くもの差がみられました。“都市と地方との情報格差”は以前から話題になっていましたが、この調査でもその実態が明らかとなりました。(グラフ6)

5.どの地方においても「スキルアップやキャリア形成のための学習意欲」は高く、東北地方・関西地方・中部地方・九州沖縄地方・関東地方(首都圏、首都圏以外)は8割以上であった
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最後に、「スキルアップやキャリア形成のための学習意欲の有無」について聞くと、半数以上が「ある」と回答。特に関東地方(首都圏、首都圏以外)が8割以上と多く、次に九州・沖縄地方(82.1%)、中部地方(81.5%)と続きました。どの地域においても、スキルアップやキャリア形成における学習意欲は高く、それだけに“情報格差”を強く感じているということが推察されます。

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EdTech(教育×テクノロジー)をテーマにした「EdTech Media」、教育業界に特化した求人サービス「Education Career」を運営する、株式会社ファンオブライフ代表取締役。 EdTechのムーブメントを、情報と人材の面から支援している。